規約を守り、平等な戦争をしましょう
更新履歴
国家･企業運営に関する制度
国家に関する制度
国家について
国家の資金について
国家の外交について
領土に関する制度
企業について
軍事に関する制度
全軍隊に関する制度
兵器・部隊について
部隊へのバフ
特殊攻撃について
陸軍に関する制度
陸軍の部隊について
陸上戦闘
海軍に関する制度
海軍の艦艇・部隊について
第 条 海上戦闘
空軍に関する制度
空軍の部隊について
航空戦闘
その他の制度
更新履歴 
2024年9月の更新
| 2024/9/10 | 艦隊の艦艇数を2〜8隻を明記しました。（海軍に関する制度/海軍の艦艇・部隊について/輸送艦・揚陸艦と「洋上輸送」「強襲上陸」） |
|---|---|
| 2024/9/6 | 有人国家崩壊について規約を追加しました。（国家に関する制度/国家について/有人国家崩壊について） |
| 演習や戦争を同時に開催できる数を制限しました。（全軍隊に関する制度/兵器・部隊について/演習や戦争の同時開催数制限） | |
| 進軍指示のテンプレートを作成しました。（全軍隊に関する制度/兵器・部隊について/部隊の移動・進軍） | |
| 傀儡国家について制定しました。（国家に関する制度/国家の外交について/傀儡国・被保護国について） | |
| 条約に軍事通行条約･独立保証条約･傀儡条約•保護条約を追加しました。（国家に関する制度/国家の外交について/国家間条約） | |
| 2024/9/3 | 民間品の輸出価格を制定しました。（国家に関する制度/国家の外交について/兵器や民間品の輸出入） |
国家･企業運営に関する制度
国家に関する制度
国家について
「国家」
1.国家を建国するには、領土・首都・国名を設定し、外交部発表で建国を宣言しなければならない。
2.建国時に申請できる領土は現実世界での国家2個分、もしくは30都市であり、かつその都市は無人領土でなければならない。
3.無人領土とは、各国家が建国時に申請した都市と特別経済都市以外である。
2.建国時に申請できる領土は現実世界での国家2個分、もしくは30都市であり、かつその都市は無人領土でなければならない。
3.無人領土とは、各国家が建国時に申請した都市と特別経済都市以外である。
国家の合併
1.2カ国の国家を合併し、1つの国家に統合することができる。
領土・資金・軍備の引継と統合が可能だが、基本的に2ヶ国扱いとなる。
2.合併国家内のプレイヤーがサーバーを脱退した場合、そのプレイヤーの領土・資金・部隊は全て没収される。
3.列強同士の合併を禁止する。
領土・資金・軍備の引継と統合が可能だが、基本的に2ヶ国扱いとなる。
2.合併国家内のプレイヤーがサーバーを脱退した場合、そのプレイヤーの領土・資金・部隊は全て没収される。
3.列強同士の合併を禁止する。
戦争に必要な行為「宣戦布告」及び被宣戦国の扱い
1.戦争･参戦をするには、他国に対し宣戦布告する必要がある。
2.宣戦布告には明確な理由が必要であり、ない場合は無効とする。
3.領土･資金譲渡が目的の宣戦布告は無効とする。
4.被宣戦国は1ターン先攻の前に敵国領土以外に限り1ターン分の移動が可能である。
2.宣戦布告には明確な理由が必要であり、ない場合は無効とする。
3.領土･資金譲渡が目的の宣戦布告は無効とする。
4.被宣戦国は1ターン先攻の前に敵国領土以外に限り1ターン分の移動が可能である。
戦争の流れ
1.戦争はターン制とし、宣戦側が先攻、被宣戦側が後攻とする。
2.ターン指示の流れは以下の通りである。
�…綮．侫А璽此�偵察可能部隊を用いて偵察を行う。このフェーズ終了時に偵察情報が得られる。
�⊃雰魁�戦闘フェーズ：偵察時にマス移動を行った部隊以外の部隊を進軍させ、戦闘処理を行う。このフェーズ進行中に戦闘結果が公表されていく。
3.偵察の種類
4.以下の条件のどれかに当てはまった場合、敗北判定とする。
・全ての都市が陥落している
・降伏を宣言した
・兵力的に継戦が不可能である
2.ターン指示の流れは以下の通りである。
�…綮．侫А璽此�偵察可能部隊を用いて偵察を行う。このフェーズ終了時に偵察情報が得られる。
�⊃雰魁�戦闘フェーズ：偵察時にマス移動を行った部隊以外の部隊を進軍させ、戦闘処理を行う。このフェーズ進行中に戦闘結果が公表されていく。
3.偵察の種類
| 偵察の種類 | 実行可能部隊 | 効果 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 通常偵察 | 偵察中隊 | 偵察先の都市における敵陸軍部隊の有無を知ることができる。 | 工兵中隊または建設工兵大隊・空挺工兵大隊によって無効化される。 |
| 強硬偵察 | 戦闘偵察大隊 | 偵察先の都市における敵陸軍部隊の有無・陣容を知ることができる。 | 無効化できない。 |
| 航空偵察 | 空軍の偵察可能部隊 | 偵察先の都市・海域における部隊の有無を知ることができる。 | 対地の場合は工兵中隊または建設工兵大隊・空挺工兵大隊によって無効化される。 対空の場合は敵航空団が第5/第6世代戦闘機または後期VTOL戦闘機のみで編成されていた場合、無効化される。 |
| 対空偵察 | 陸軍・海軍の対空偵察可能部隊 | 偵察先の都市・海域における敵航空団の有無を知ることができる。 | 敵航空団が第5/第6世代戦闘機または後期VTOL戦闘機のみで編成されていた場合、無効化される。 偵察先に電子戦機が存在する場合、無効化される。 |
4.以下の条件のどれかに当てはまった場合、敗北判定とする。
・全ての都市が陥落している
・降伏を宣言した
・兵力的に継戦が不可能である
遷都制度
1.本土の変更は半年に1度のみとする。
2.本土の変更(遷都)には1回につき、250億の費用がかかる。
2.本土の変更(遷都)には1回につき、250億の費用がかかる。
有人国家崩壊について
1.有人国家が崩壊しても、資金・兵器・戦力・領土を他国に引き継がせる事は禁止とする。
2.崩壊から2週間前の期間に行われた、崩壊国家と他国間のやり取り（輸出入やライセンス生産、入送金や領土交換･売却など）は白紙化し元の状態に戻す。
崩壊国家から得た資金を既に使ってしまい白紙化が不可能な場合は、次収入から引く。
3.崩壊後の領土は、以下のようになる。
・崩壊国家が建国する前に進駐していた国家の領土
・残りの空白地域は、崩壊後１週間のみ運営直轄地とする。
4.以下のような、引き継ぎの一種と見られる行為を禁ずる。
・所持していた資金を他国に渡し（送金や輸出など）、国家移転や建国の際にそれを請求し、初期資金を増やそうとする行為
2.崩壊から2週間前の期間に行われた、崩壊国家と他国間のやり取り（輸出入やライセンス生産、入送金や領土交換･売却など）は白紙化し元の状態に戻す。
崩壊国家から得た資金を既に使ってしまい白紙化が不可能な場合は、次収入から引く。
3.崩壊後の領土は、以下のようになる。
・崩壊国家が建国する前に進駐していた国家の領土
・残りの空白地域は、崩壊後１週間のみ運営直轄地とする。
4.以下のような、引き継ぎの一種と見られる行為を禁ずる。
・所持していた資金を他国に渡し（送金や輸出など）、国家移転や建国の際にそれを請求し、初期資金を増やそうとする行為
国家の資金について
初期資金、収入について
1.初期資金は2000億とし、１ヶ月に１回の収入で資金が増える。
2.収入には以下の種類が存在する。
・都市で得る「領土収入」
・国際信用度で得る「貿易収入」
・民生品作成で得る「民間収入」
・加盟して得る「経済圏収入」
2.収入には以下の種類が存在する。
・都市で得る「領土収入」
・国際信用度で得る「貿易収入」
・民生品作成で得る「民間収入」
・加盟して得る「経済圏収入」
都市で得る「領土収入」
1.支配している都市数に応じて領土収入を得ることができる。
2.領土収入は、どんなに都市数が少なくても300億は得られる。
3.都市には「通常都市」「特別経済都市」の２種類が存在し、収入が変動する。
※領土交換で得た都市は通常都市とする。
2.領土収入は、どんなに都市数が少なくても300億は得られる。
3.都市には「通常都市」「特別経済都市」の２種類が存在し、収入が変動する。
| 区分 | 概要 | １都市あたりの収入 |
|---|---|---|
| 通常都市 | 普通に支配している都市 | 10億 |
| 特別経済都市 | 戦争で別国家から得た都市。 | 30億 |
国際信用度で得る「貿易収入」
1.各国は、国際信用度によって貿易収入を得ることができる。
2.国際信用度は11段階とし、信用度の最大値は100とする。
3.国際信用度が下がる要因は以下である。
・陣営脱退後に敵対していた陣営に加盟、国際信用度-80
・陣営脱退後に敵対していた陣営と不可侵条約締結、国際信用度-60
・陣営脱退、国際信用度-50
・宣戦布告、国際信用度-30
・侵略戦争に加担、国際信用度-20
・借金の返済期日を過ぎる、国際信用度-10
5.国際信用度は戦争中(義勇軍派兵含む)で無ければ、毎月20ずつ回復する。
2.国際信用度は11段階とし、信用度の最大値は100とする。
| 国際信用度 | 貿易収入 |
|---|---|
| 100 | 450億 |
| 90〜99 | 400億 |
| 80〜89 | 350億 |
| 70〜79 | 300億 |
| 60〜69 | 250億 |
| 50〜59 | 200億 |
| 40〜49 | 150億 |
| 30〜39 | 100億 |
| 20〜29 | 50億 |
| 10〜19 | 25億 |
| 9以下 | なし |
3.国際信用度が下がる要因は以下である。
・陣営脱退後に敵対していた陣営に加盟、国際信用度-80
・陣営脱退後に敵対していた陣営と不可侵条約締結、国際信用度-60
・陣営脱退、国際信用度-50
・宣戦布告、国際信用度-30
・侵略戦争に加担、国際信用度-20
・借金の返済期日を過ぎる、国際信用度-10
5.国際信用度は戦争中(義勇軍派兵含む)で無ければ、毎月20ずつ回復する。
民生品製作で得る「民間収入」
1.民生品を製作することで、「民間収入」を得ることができる。
民間収入を得るには、Minecraft内で制作した民生品の画像を内政ページに投稿し、運営に認証してもらう必要がある。
2.民間収入は、国際信用度の高さによって変動する。
3.国際信用度で変動した民間収入は、都市数によってデバフがかかる。
なお、民間収入は０より下には下がらない（他の収入から引かれたりしない）
民間収入を得るには、Minecraft内で制作した民生品の画像を内政ページに投稿し、運営に認証してもらう必要がある。
| 民生品 | 民間収入 | 概要 | ||
|---|---|---|---|---|
| 自動車 | +5億 | タイヤが3×3ブロック以上 | ||
| 鉄道 | 新幹線 高速鉄道 | +15億 | 先頭･後尾車両と客車の制作が必須 | |
| 貨物列車 | +25億 | 機関車と貨車の制作が必須 | ||
| 航空機 | 小型旅客機 | +15億 | 全長35m未満 | 等倍の場合は1ブロック=1m。 等倍以上である場合、設定上の大きさで良い。 |
| 中型旅客機 | +20億 | 全長35〜49m | ||
| 大型旅客機 | +25億 | 全長50〜69m | ||
| 超大型旅客機 | +30億 | 全長70m以上 エンジン4発以上 | ||
| 船舶 | 漁船 その他小型船 | +10億 | ||
| タンカー コンテナ船 | +30億 | |||
| 豪華客船 | +25億 | |||
2.民間収入は、国際信用度の高さによって変動する。
| 国際信用度 | 民間収入 |
|---|---|
| 70~100 | ３倍 |
| 40~69 | ２倍 |
| 0~39 | １倍 |
3.国際信用度で変動した民間収入は、都市数によってデバフがかかる。
なお、民間収入は０より下には下がらない（他の収入から引かれたりしない）
| 都市数 | 民間収入 |
|---|---|
| 45未満 | ±０ |
| 45~50 | -150億 |
| 51~60 | -200億 |
| 61~70 | -250億 |
| 71~80 | -300億 |
| 81~90 | -350億 |
| 91~100 | -400億 |
| 101~115 | -450億 |
| 116~130 | -500億 |
| 131~150 | -550億 |
| 151~ | -600億 |
加盟で得る「経済圏収入」
1.設立を宣言する際、最低でも一か国の加入国が必要で、設立国・加盟国は100億の参加費を支払わなければならない。
2.参加国は毎月300億を得ることができる。また、両者の同意のもとで加入となる。
3.経済圏にも名称を付ける必要がある。
2.参加国は毎月300億を得ることができる。また、両者の同意のもとで加入となる。
3.経済圏にも名称を付ける必要がある。
国家間の資金のやり取り
5.有人領土が占領された際、戦勝国は敗戦国に賠償金を要求することが可能。(上限は450億)
6.兵器の輸出入により資金は増減する。
7.1つの国家に対し1ヶ月に最大250億まで譲渡・貸付可能とする。
なお、平時返済や賠償金は250億を超えた金額を一度に送ることが可能。
8.貸与した資金には利子を付ける事が出来る。利子は10〜40%まで付与可能。(貸与国が決められる)
9.利子の返済は戦争終結後に開始する。
6.兵器の輸出入により資金は増減する。
7.1つの国家に対し1ヶ月に最大250億まで譲渡・貸付可能とする。
なお、平時返済や賠償金は250億を超えた金額を一度に送ることが可能。
8.貸与した資金には利子を付ける事が出来る。利子は10〜40%まで付与可能。(貸与国が決められる)
9.利子の返済は戦争終結後に開始する。
国家の外交について
同盟制度「陣営」
1.最大5カ国と陣営を組むことができる。
2.陣営同士の同盟は禁止する。
3.陣営を脱退する場合、脱退から2週間は自ら戦争に参加することができない。
2.陣営同士の同盟は禁止する。
3.陣営を脱退する場合、脱退から2週間は自ら戦争に参加することができない。
義勇軍派遣
1.同盟国には、義勇軍を派遣する事ができる。
2.国家数で不利な方には、同盟でなくても義勇軍派遣が可能である。
3.同盟国には陸海空全て送れるが、同盟外への義勇軍派遣は陸海空どれか一つしか送れない。
4.義勇軍派遣を理由に、資金を要求することができる。
5.義勇軍派遣は、派遣国から被派遣国まで、進軍速度に従い実際に移動する必要がある。
なお、被派遣国までの移動中はいかなる攻撃を受けない。
例：1ターン目に派遣決定、被派遣国までは2ターンかかる→3ターン目に到着
6.海軍を派遣する場合、艦載機を母艦隊から離艦させ単独運用する事はできない。
なお、迎撃部隊指定による自動迎撃は行われる。
2.国家数で不利な方には、同盟でなくても義勇軍派遣が可能である。
3.同盟国には陸海空全て送れるが、同盟外への義勇軍派遣は陸海空どれか一つしか送れない。
| 陸軍 | 空軍 | 海軍 |
| 16個大隊 | 8個飛行隊 | 8隻 |
4.義勇軍派遣を理由に、資金を要求することができる。
5.義勇軍派遣は、派遣国から被派遣国まで、進軍速度に従い実際に移動する必要がある。
なお、被派遣国までの移動中はいかなる攻撃を受けない。
例：1ターン目に派遣決定、被派遣国までは2ターンかかる→3ターン目に到着
6.海軍を派遣する場合、艦載機を母艦隊から離艦させ単独運用する事はできない。
なお、迎撃部隊指定による自動迎撃は行われる。
国家間条約
1.国家同士で条約を締結することができる。
条約名は自由とする。
2.規約で定められている条約は2種類ある。
3.上記以外の種類の条約も締結できるが、運河･海峡以外に関する条約は規約的強制力は無い。
4.不可侵条約は破棄できるが、破棄から1週間は締結していた国に対して宣戦布告できない。
また、破棄から1ヶ月間は他国との不可侵条約を締結出来ないものとする。
条約名は自由とする。
2.規約で定められている条約は2種類ある。
| 条約名 | 備考 | 締結可能数 |
|---|---|---|
| 通商条約 | 締結国同士の兵器販売において、 規約で定めている値段の半額まで引き下げ可能 | 無制限 |
| 不可侵条約 | 相互不可侵を目的とする。 どちらか片方が破ると無効化 | 最大2ヶ国 |
| 軍事通行条約 | 締結国同士の領土を自由に通行できる。 | 最大4ヵ国 |
| 独立保証条約 | 締結国を保証国と被保証国に分ける。 被保証国が侵略された場合、保証国に参戦義務が発生する。 保証国は防衛費を請求する事ができる。 相互締結は不可。 | 最大3ヵ国 |
| 保護条約 傀儡条約 | 締結国を宗主国と傀儡国に分ける。 内容は傀儡国・被保護国についてに記述。 陣営とは別カウントである。 | 最大5ヵ国 |
3.上記以外の種類の条約も締結できるが、運河･海峡以外に関する条約は規約的強制力は無い。
4.不可侵条約は破棄できるが、破棄から1週間は締結していた国に対して宣戦布告できない。
また、破棄から1ヶ月間は他国との不可侵条約を締結出来ないものとする。
1.宗主国は、傀儡国家が宣戦布告された場合、参戦する義務が生じる。
2.宗主国は、傀儡国家に対し以下の権利を認めさせることができる。
・軍事通行権を無償で認めさせる
・宗主国の防衛戦争への参戦を要請し、参戦を強制させる権利
・傀儡国家の国名、国旗を変更する権利(ただし、屈辱的な国名、国旗とするのは禁ずる)
3.宗主国は、傀儡国家に対し、以下の制約を0〜3個課すことができる。
ただし、制約1個につき、国際信用度が毎月-10される。
・宗主国の戦争への傀儡国家の参戦義務付け
・傀儡国家が宗主国に毎月100億送金
・傀儡国家の条約締結への干渉権
4.傀儡国家にはバフ「国際社会からの支援」がかかり、宗主国からの制約1個につき、毎月30億が送金される。
5.国家を傀儡国家にするには、両者が合意の上で傀儡国家条約を締結するか、戦争で国家を無条件降伏させるか、戦争終結時に両者が合意する必要がある。
6.傀儡国家が独立するには、宗主国に対し宣戦布告し、終戦時に宗主国に独立を認めさせる必要がある。この宣戦布告では、国際信用度は減少しない。
2.宗主国は、傀儡国家に対し以下の権利を認めさせることができる。
・軍事通行権を無償で認めさせる
・宗主国の防衛戦争への参戦を要請し、参戦を強制させる権利
・傀儡国家の国名、国旗を変更する権利(ただし、屈辱的な国名、国旗とするのは禁ずる)
3.宗主国は、傀儡国家に対し、以下の制約を0〜3個課すことができる。
ただし、制約1個につき、国際信用度が毎月-10される。
・宗主国の戦争への傀儡国家の参戦義務付け
・傀儡国家が宗主国に毎月100億送金
・傀儡国家の条約締結への干渉権
4.傀儡国家にはバフ「国際社会からの支援」がかかり、宗主国からの制約1個につき、毎月30億が送金される。
5.国家を傀儡国家にするには、両者が合意の上で傀儡国家条約を締結するか、戦争で国家を無条件降伏させるか、戦争終結時に両者が合意する必要がある。
6.傀儡国家が独立するには、宗主国に対し宣戦布告し、終戦時に宗主国に独立を認めさせる必要がある。この宣戦布告では、国際信用度は減少しない。
兵器や民間品の輸出入
1.兵器輸出には「直接輸出」「ライセンス販売」の２種類がある。
2.直接輸出は、輸入側が兵器を直接買う事ができる。その兵器の資金量産はできない。
3.ライセンス販売は、輸入側がライセンスを買うことで、その兵器の資金量産ができる。
4.直接輸出、ライセンス販売は兵器により最低価格が決められている。
2.直接輸出は、輸入側が兵器を直接買う事ができる。その兵器の資金量産はできない。
3.ライセンス販売は、輸入側がライセンスを買うことで、その兵器の資金量産ができる。
4.直接輸出、ライセンス販売は兵器により最低価格が決められている。
陸軍兵器
| 兵器 | 最低価格 |
|---|---|
| 主力戦車(小型車体) 空挺戦車 空挺自走砲 | 60億 |
| 主力戦車(標準車体) 主力戦車(大型車体) 自走砲 対空戦車 | 80億 |
| その他の車両 | 30億 |
| その他の銃火器 | 15億 |
空軍兵器
| 兵器 | 最低価格 |
|---|---|
| 主力戦闘機 | 80億 |
| 小型輸送機 軽爆撃機 | 30億 |
| 中型輸送機 中型爆撃機 | 60億 |
| 大型輸送機 重爆撃機 | 80億 |
| その他の航空機 | 30億 |
海軍兵器
| 兵器 | 最低価格 |
|---|---|
| 戦艦 航空戦艦 空母 軽空母 ミサイル巡洋艦 重巡洋艦 イージス搭載艦 強襲揚陸艦 原子力潜水艦 | 80億 |
| 潜水艦 | 40億 |
| その他の艦艇 | 30億 |
民間品
| 種類 | 最低価格 |
|---|---|
| 自動車 | 5億 |
| 新幹線 高速鉄道 | 15億 |
| 貨物列車 | 25億 |
| 小型旅客機 | 15億 |
| 中型旅客機 | 20億 |
| 大型旅客機 | 25億 |
| 超大型旅客機 | 30億 |
| 漁船 小型船舶 | 10億 |
| タンカー コンテナ船 | 30億 |
| 豪華客船 | 25億 |
領土に関する制度
無人領土占領制度
1.無人領土の占領は都市単位で行うものとする
2.1都市の占領には歩兵系大隊が最低でも2個大隊(歩兵科)が常時駐留する必要がある。
ただし、歩兵大隊(I)は1個大隊の駐留で占領可能である。
3.無人領土は新規メンバーが領土として希望した場合には譲らなければならない。
4.無人領土占領にはリアル時間を消費する。
5.無人領土に進駐・占領する方々はしっかりと進軍経路、所要時間、進駐部隊を運営に報告しなければならない。
2.1都市の占領には歩兵系大隊が最低でも2個大隊(歩兵科)が常時駐留する必要がある。
ただし、歩兵大隊(I)は1個大隊の駐留で占領可能である。
3.無人領土は新規メンバーが領土として希望した場合には譲らなければならない。
4.無人領土占領にはリアル時間を消費する。
| 進軍速度1マス=2日 |
| 進軍速度2マス=1.5日 |
| 進軍速度3マス=1日 |
| 進軍速度4マス=0.5日 |
| 進軍速度6マス=0.25日 |
5.無人領土に進駐・占領する方々はしっかりと進軍経路、所要時間、進駐部隊を運営に報告しなければならない。
領土の譲渡について
1.一カ月に他国に対して本土を10都市まで、特定の一国に対して累計30都市まで譲渡可能。
2.特別経済都市は譲渡すると通常都市となる。
3.譲渡国、被譲渡国が戦中の場合は譲渡できない
4.無人領土は直接譲渡することができない（譲渡したい場合は、自国部隊撤退後、譲渡したい国に進駐してもらう）
2.特別経済都市は譲渡すると通常都市となる。
3.譲渡国、被譲渡国が戦中の場合は譲渡できない
4.無人領土は直接譲渡することができない（譲渡したい場合は、自国部隊撤退後、譲渡したい国に進駐してもらう）
企業について
企業制度
1.企業参加者は軍需企業(販売輸出型)か複合企業(軍需+傭兵)のどちらかで活動することになる。
2.軍需企業・複合企業共に販売目的であれば、国家参加者の半額で兵器量産(兵器製造)をして販売することが出来る。また、開発した兵器をライセンス付きで輸出することも可能である。ただし、軍需企業は傭兵部隊を派遣することは出来ない。
3.企業参加者は世代別主力戦車・戦闘機の登録数制限は受けない。
4.企業は各国に支社設置することが出来る。支社の数に制限は無いが、1つの支社を設置するのに25億掛かるものとする。
ただし、軍需企業は3支社までは無償とする。
5.本社・支社を設置した国家に対しては、輸出入品に規定されている最低価格よりも低い価格で販売することを可能とする。
6.傭兵派遣価格は1個大隊・飛行隊、艦艇1隻につき最低15億とする。
7.傭兵派遣は国家によって6の価格で傭兵を雇われないと派遣できない。
2.軍需企業・複合企業共に販売目的であれば、国家参加者の半額で兵器量産(兵器製造)をして販売することが出来る。また、開発した兵器をライセンス付きで輸出することも可能である。ただし、軍需企業は傭兵部隊を派遣することは出来ない。
3.企業参加者は世代別主力戦車・戦闘機の登録数制限は受けない。
4.企業は各国に支社設置することが出来る。支社の数に制限は無いが、1つの支社を設置するのに25億掛かるものとする。
ただし、軍需企業は3支社までは無償とする。
5.本社・支社を設置した国家に対しては、輸出入品に規定されている最低価格よりも低い価格で販売することを可能とする。
6.傭兵派遣価格は1個大隊・飛行隊、艦艇1隻につき最低15億とする。
7.傭兵派遣は国家によって6の価格で傭兵を雇われないと派遣できない。
軍事に関する制度
全軍隊に関する制度
兵器・部隊について
兵器の使用方法「兵器認証」「資金量産」
1.部隊を配備することで、戦闘ができる。
部隊の配備には、「兵器認証」「資金量産」が必要である。
2.兵器認証とは、Minecraft内で制作した兵器の画像を内政ページに投稿し、運営に認証してもらうことである。
極端に兵器の形をしていないものや、兵器の種類と一致しない場合は認証されず、使用ができない。
3.資金量産とは、資金を消費して部隊を配備することである。
4.資金量産した部隊は、「売却」という形で量産費用を返金できる。
5.資金量産して配備した部隊は、初期位置のみ自由(自国領土内)に選択できる。
部隊の配備には、「兵器認証」「資金量産」が必要である。
2.兵器認証とは、Minecraft内で制作した兵器の画像を内政ページに投稿し、運営に認証してもらうことである。
極端に兵器の形をしていないものや、兵器の種類と一致しない場合は認証されず、使用ができない。
3.資金量産とは、資金を消費して部隊を配備することである。
4.資金量産した部隊は、「売却」という形で量産費用を返金できる。
5.資金量産して配備した部隊は、初期位置のみ自由(自国領土内)に選択できる。
部隊を復活させる「部隊修理」
1.被害を受けた部隊は、資金を消費してHPを全回復する「修理」ができる。
2.修理中の部隊は戦闘に関与できない。
なお、修理が完了すると全線より2マス以上後方の都市に配置できる。
3.撃破された部隊は、練度は15pt減少する。
修理で練度を回復することはできない。
| 被害を受けた部隊 | 撃破された部隊 | |
|---|---|---|
| 平時の修理 | ・自動で修理される ・無料、即時修理 | ・資金量産費用の半額（小数点切り上げ） ・即時修理 |
| 戦時中の修理 | ・無料 ・3ターン必要 | ・資金量産費の半額（小数点切り上げ） ・7ターン必要 |
2.修理中の部隊は戦闘に関与できない。
なお、修理が完了すると全線より2マス以上後方の都市に配置できる。
3.撃破された部隊は、練度は15pt減少する。
修理で練度を回復することはできない。
部隊の移動・進軍
1.部隊が駐屯する都市を決め、内政で明記する必要がある。
2.進軍をする際は、陸空軍は進軍用地図・海軍は海図を利用する。
3.部隊の進軍速度は同時に進軍している部隊内の1番進軍速度が遅い大隊・飛行隊・艦艇に合わせる。
4.平時は進軍に時間がかからず、即時移動が可能。
5.戦時は、部隊の進軍速度（１ターンに何マス進めるか）に合わせる必要があり、部隊の進軍速度及び航続距離を超えた指示を出すことはできない。
なお、自国領土内や同盟国領土内は進軍速度に+1マスのバフがかかる。
6.進軍の指示は、以下のテンプレートに沿って提出する必要がある。
7.戦闘は都市に到着した時点、または両軍が鉢合わせた時点で発生する。
2.進軍をする際は、陸空軍は進軍用地図・海軍は海図を利用する。
3.部隊の進軍速度は同時に進軍している部隊内の1番進軍速度が遅い大隊・飛行隊・艦艇に合わせる。
4.平時は進軍に時間がかからず、即時移動が可能。
5.戦時は、部隊の進軍速度（１ターンに何マス進めるか）に合わせる必要があり、部隊の進軍速度及び航続距離を超えた指示を出すことはできない。
なお、自国領土内や同盟国領土内は進軍速度に+1マスのバフがかかる。
6.進軍の指示は、以下のテンプレートに沿って提出する必要がある。
```進軍指示テンプレート
参加部隊：（部隊名）
内容：(例)現在地→都市Aに移動→都市Bに移動/進軍/砲撃/入港/偵察(偵察フェーズのみ)
備考：(例)第XX旅団を先に戦闘させ、後続部隊として第X師団を進軍させる。
```
参加部隊：（部隊名）
内容：(例)現在地→都市Aに移動→都市Bに移動/進軍/砲撃/入港/偵察(偵察フェーズのみ)
備考：(例)第XX旅団を先に戦闘させ、後続部隊として第X師団を進軍させる。
```
7.戦闘は都市に到着した時点、または両軍が鉢合わせた時点で発生する。
運河・海峡の扱い
�￣寝呂砲弔い�
1.パナマ運河・スエズ運河は運河保有国を占領している国家の許可が無ければ利用出来ない。
2.パナマ運河はパナマに、スエズ運河はエジプトに帰属する。
��海峡について
1.ジブラルタル海峡、ボスポラス海峡は海峡保有国を占領している国家の許可が無ければ利用出来ない。
2.ジブラルタル海峡はイギリスに、ボスポラス海峡はトルコに帰属する。
1.パナマ運河・スエズ運河は運河保有国を占領している国家の許可が無ければ利用出来ない。
2.パナマ運河はパナマに、スエズ運河はエジプトに帰属する。
��海峡について
1.ジブラルタル海峡、ボスポラス海峡は海峡保有国を占領している国家の許可が無ければ利用出来ない。
2.ジブラルタル海峡はイギリスに、ボスポラス海峡はトルコに帰属する。
演習や戦争の同時開催数制限
1.演習や戦争などの戦闘イベントは、全世界で最大２個まで同時に開催できる。
2.戦闘イベントが２個以上発生した場合、戦争の処理を最優先する。
2.戦闘イベントが２個以上発生した場合、戦争の処理を最優先する。
部隊の譲渡について
1.一カ月に他国に対して部隊を2部隊まで、特定の一国に対して累計5部隊まで譲渡可能。
2.譲渡国、被譲渡国が戦中の場合は譲渡できない
2.譲渡国、被譲渡国が戦中の場合は譲渡できない
部隊へのバフ
部隊の攻撃命中率に関わる「練度」
1.部隊には練度が存在し、練度によって攻撃が成功する確率が変動する。
2.練度は新兵、訓練済み、練達、精鋭の４段階である。
3,練度は、「単一演習」「他国間演習」「実際の戦闘」で上げることができる。
4.他国間演習と実際の戦争では、攻撃を１回成功させると５pt上昇する。
2.練度は新兵、訓練済み、練達、精鋭の４段階である。
| 練度 | 練度Pt | 攻撃成功ダイス | 攻撃失敗ダイス |
|---|---|---|---|
| 新兵 | 0~14 | 1 | 2.3.4.5.6 |
| 訓練済み | 15~24 | 1.2 | 3.4.5.6 |
| 練達 | 25~49 | 1.2.3 | 4.5.6 |
| 精鋭 | 50~ | 1.2.3.4 | 5.6 |
3,練度は、「単一演習」「他国間演習」「実際の戦闘」で上げることができる。
| 陸軍 | 空軍 | 海軍 | 内容 | |
| 単一演習 | 1個大隊5億 | 1個飛行隊5億 | 1個艦隊20億 | 訓練済みまで向上可能。 実際にTRPGは行われない |
|---|---|---|---|---|
| 他国間演習 | 1個大隊10億 | 1個飛行隊10億 | 1隻10億 | 最大練達まで向上可能。 実際にTRPGを行い、攻撃を成功させた分練度が上昇する。 参加可能な部隊は陸・空軍は6個師団、海軍は1個艦隊 |
| 実際の戦争 | 無料 | 最大精鋭まで向上可能。 実際にTRPGを行い、攻撃を成功させた分練度が上昇する。 | ||
4.他国間演習と実際の戦争では、攻撃を１回成功させると５pt上昇する。
部隊にバフを与える「エース」
1.敵へ一定以上の攻撃を与えると、部隊にエースが誕生する。
2.エースが誕生した場合、名前を決め運営に報告する必要がある。
3.エースは、1つの部隊に大隊･飛行隊･隻数と同数の人数が所属可能である。
4.エースは、所属部隊が3回撃破されると戦死する。
5.エースは、所属部隊にバフを与えることができる。
バフは運営がダイスを振って決める。（陸･空は1d8、海は1d7）
| 陸軍 | 海軍 | 空軍 | |
|---|---|---|---|
| エース誕生対象部隊 | 連隊･旅団･師団等 | 艦隊 | 飛行団 |
| 条件 | 敵大隊撃破数40以上 | 敵艦艇撃破数25以上 | 敵飛行隊撃破数15以上 |
3.エースは、1つの部隊に大隊･飛行隊･隻数と同数の人数が所属可能である。
4.エースは、所属部隊が3回撃破されると戦死する。
5.エースは、所属部隊にバフを与えることができる。
バフは運営がダイスを振って決める。（陸･空は1d8、海は1d7）
| 陸軍 | 空軍 | 海軍 | ||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 能力名 | 所属部隊へのバフ | 能力名 | 所属部隊へのバフ | 能力名 | 所属艦隊へのバフ | |
| 1 | 歴戦の猛者 | HP+5% AP+5% | 歴戦の猛者 | HP+5% 各対空AP+5% | 歴戦の猛者 | HP+5% AP+5% |
| 2 | 攻撃的 エース | AP+10% | 攻撃的 エース | AP+10% | 攻撃的 エース | AP+10% |
| 3 | 優れた 指揮官 | HP+10% | 優れた 指揮官 | HP+10% | 優れた 指揮官 | HP+10% |
| 4 | 祖国の英雄 | HP+10% AP+10% | 祖国の英雄 | HP+10% AP+10% | 祖国の英雄 | HP+10% AP+10% |
| 5 | 精密射撃 至上主義 | 攻撃成功ダイスの 目を1増やす 同部隊に1人のみ | 精密射撃 至上主義 | 攻撃成功ダイスの 目を1増やす 同部隊に1人のみ | 精密射撃 至上主義 | 攻撃成功ダイスの 目を1増やす 同部隊に1人のみ |
| 6 | 非装甲指揮官 | 対非装甲AP+10% | 偏差射撃の プロ | 各対空AP+25 | 偏差射撃の プロ | AP+100 |
| 7 | 軽装甲指揮官 | 対軽装甲AP+10% | 対地攻撃の プロ | 対地AP+25 | 対潜攻撃の プロ | 対潜AP+100 |
| 8 | 機甲指揮官 | 対戦車AP+10% | 対艦攻撃の プロ | 対艦AP+25 | 無し | |
特殊攻撃について
核攻撃
１、核攻撃は戦略原子力潜水艦および超大型爆撃機でのみ可能である。攻撃の際にはその都市に侵入しており、敵の戦闘艦艇または戦闘機飛行隊がいない状態(制海権/制空権がある状態)でなければならない。また、超大型爆撃機で核攻撃する際、対空部隊が存在する場合は1ターンの迎撃戦闘を受ける。
２、1回核攻撃が成功するごとに300億を消費する。また、国際信用度が-50される。
３、核攻撃を受けた都市は核攻撃が行われたターンを1ターン目として、3ターン経過するまで通行が出来なくなる。
４、核攻撃を受けた都市に駐屯していた大隊/飛行隊/艦艇は攻撃を行った部隊とその護衛を除き全て壊滅する。
５、指示方法は戦略原子力潜水艦からの場合は対地砲撃と同じように都市に侵入した後「A海域→B都市と移動しB都市へ核攻撃」と司令部で申告し、超大型爆撃機の場合は空対地攻撃と同じように「A都市→B都市→C都市と移動しC都市に核攻撃」と司令部で申告する。また、核攻撃の費用は自分で収支報告スレッドに書き込む。
２、1回核攻撃が成功するごとに300億を消費する。また、国際信用度が-50される。
３、核攻撃を受けた都市は核攻撃が行われたターンを1ターン目として、3ターン経過するまで通行が出来なくなる。
４、核攻撃を受けた都市に駐屯していた大隊/飛行隊/艦艇は攻撃を行った部隊とその護衛を除き全て壊滅する。
５、指示方法は戦略原子力潜水艦からの場合は対地砲撃と同じように都市に侵入した後「A海域→B都市と移動しB都市へ核攻撃」と司令部で申告し、超大型爆撃機の場合は空対地攻撃と同じように「A都市→B都市→C都市と移動しC都市に核攻撃」と司令部で申告する。また、核攻撃の費用は自分で収支報告スレッドに書き込む。
陸軍に関する制度
陸軍の部隊について
部隊の単位「師団、旅団、連隊」
1.陸軍の部隊は、一部を除き大隊単位での運用はできない。2~16個の大隊で部隊を編成する必要がある。
2.例外として、以下の部隊は単体での運用を可能とする。
・歩兵大隊（注意:他の歩兵系の大隊は不可）
・各種対空大隊
・各種工兵大隊
・戦闘偵察大隊
3.陸軍の部隊は、大隊の数によって３つに分類される。
2.例外として、以下の部隊は単体での運用を可能とする。
・歩兵大隊（注意:他の歩兵系の大隊は不可）
・各種対空大隊
・各種工兵大隊
・戦闘偵察大隊
3.陸軍の部隊は、大隊の数によって３つに分類される。
| 大隊数 | 規模 |
|---|---|
| 2~4 | 連隊 |
| 5~10 | 旅団 |
| 11~16 | 師団 |
陸上戦闘
陸上偵察
1.偵察することにより、偵察した都市にいる部隊を知ることができ、敵部隊の待ち伏せ状態を解除できる。なお、敵部隊に工兵中隊が付属していた場合は待ち伏せ状態を解除することができない。
2.陸上偵察には、以下のいずれかが必要である。
・戦闘偵察大隊
・偵察中隊が付属する大隊
3.陸上偵察は、1/3の確率で成功する。
2.陸上偵察には、以下のいずれかが必要である。
・戦闘偵察大隊
・偵察中隊が付属する大隊
3.陸上偵察は、1/3の確率で成功する。
| ダイス | 結果 |
|---|---|
| 1,2,4,5 | 偵察失敗 |
| 3,6 | 偵察成功 |
砲兵の「都市砲撃」
1.砲兵のみで編成された部隊は、1都市先の敵都市に対して砲撃を加える事ができる。
2.対砲兵レーダー中隊が付属する砲兵部隊が砲撃された場合、カウンター砲撃が可能である。なお、砲撃した部隊が自動車化ロケット砲兵大隊またはロケット砲兵大隊のみで編成されていた場合、カウンター砲撃を受けない。
3.砲撃は1ターンとする。
2.対砲兵レーダー中隊が付属する砲兵部隊が砲撃された場合、カウンター砲撃が可能である。なお、砲撃した部隊が自動車化ロケット砲兵大隊またはロケット砲兵大隊のみで編成されていた場合、カウンター砲撃を受けない。
3.砲撃は1ターンとする。
包囲
1.都市陥落によって、首都への移動経路がなくなった部隊には士気低下デバフ（AP-10%）が付く。
2.士気低下デバフは、包囲後の戦闘から適応される。
2.士気低下デバフは、包囲後の戦闘から適応される。
待ち伏せ攻撃
1.以下の部隊は、待ち伏せ攻撃ができる。
・砲塔が無い設計の主力戦車大隊
・対戦車砲兵大隊
・対戦車自走砲大隊
・工兵中隊が付属する大隊
2.待ち伏せ中の都市に敵部隊が侵入してきた際、1ターンのみ一方的に攻撃出来る。
3.待ち伏せ中の都市が偵察された場合は、待ち伏せ状態は解除される。
・砲塔が無い設計の主力戦車大隊
・対戦車砲兵大隊
・対戦車自走砲大隊
・工兵中隊が付属する大隊
2.待ち伏せ中の都市に敵部隊が侵入してきた際、1ターンのみ一方的に攻撃出来る。
3.待ち伏せ中の都市が偵察された場合は、待ち伏せ状態は解除される。
対空攻撃
1.以下の部隊は、空挺･攻撃してきた敵航空機に対して対空攻撃ができる。
・高射砲兵大隊
・携行対空ミサイル大隊
・自走高射砲兵大隊
・短・近距離ミサイル対空大隊
・中・長距離ミサイル対空大隊
・対空戦車大隊
2.以下の条件が揃えば、対地攻撃以外の敵航空機に対して対空攻撃できる。
・対空レーダー中隊が付属している
・空域の偵察（早期警戒機）
3.中・長距離ミサイル対空大隊は、隣都市上空に対する対空攻撃も可能である。
・高射砲兵大隊
・携行対空ミサイル大隊
・自走高射砲兵大隊
・短・近距離ミサイル対空大隊
・中・長距離ミサイル対空大隊
・対空戦車大隊
2.以下の条件が揃えば、対地攻撃以外の敵航空機に対して対空攻撃できる。
・対空レーダー中隊が付属している
・空域の偵察（早期警戒機）
3.中・長距離ミサイル対空大隊は、隣都市上空に対する対空攻撃も可能である。
1.中・長距離対空ミサイル大隊は、海軍艦艇による対地砲撃を迎撃可能である。
2.対地砲撃の迎撃は、1d6を振り3と5が出た場合を成功とし、迎撃する中・長距離対空ミサイル大隊の合計対空AP分ダメージを軽減する。
2.対地砲撃の迎撃は、1d6を振り3と5が出た場合を成功とし、迎撃する中・長距離対空ミサイル大隊の合計対空AP分ダメージを軽減する。
地対艦攻撃
1.対艦誘導弾大隊は、沿岸都市に侵入したり海峡を通行する艦隊に対して攻撃できる。
2.対艦攻撃には以下の条件を必要とする。
・沿岸都市への対艦誘導弾大隊の配置
・攻撃対象海域の偵察（早期警戒機、哨戒機）
3. 対艦攻撃の標的は完全にランダムである。
2.対艦攻撃には以下の条件を必要とする。
・沿岸都市への対艦誘導弾大隊の配置
・攻撃対象海域の偵察（早期警戒機、哨戒機）
3. 対艦攻撃の標的は完全にランダムである。
海軍に関する制度
海軍の艦艇・部隊について
部隊の単位「艦隊」と「航続距離」
1.海軍は、単艦での運用はできず、２〜８隻の艦艇で構成される「艦隊」を編成する必要がある。
2.艦隊の名称は自由とする。（例:〜打撃群、〜水上艦師団、〜隊）
3.海軍には、航続距離が存在し、航続距離以上の航行はできない。
なお。艦隊内全艦艇の航続距離の合計÷艦艇数を、艦隊の航続距離とする。
3.1回の対艦攻撃に参加出来るのは12個飛行隊のみとする。(12個飛行隊以上いる場合は、対艦攻撃戦を複数回行う)
2.艦隊の名称は自由とする。（例:〜打撃群、〜水上艦師団、〜隊）
3.海軍には、航続距離が存在し、航続距離以上の航行はできない。
なお。艦隊内全艦艇の航続距離の合計÷艦艇数を、艦隊の航続距離とする。
3.1回の対艦攻撃に参加出来るのは12個飛行隊のみとする。(12個飛行隊以上いる場合は、対艦攻撃戦を複数回行う)
輸送艦・揚陸艦と「洋上輸送」「強襲上陸」
1.輸送艦と揚陸艦は、陸上部隊の輸送が可能である。
2.制海権を確保した海域に面する都市には、強襲上陸が可能である。
3.上陸先に敵部隊がいた場合、上陸部隊とで戦闘状態となる。
4.輸送艦と揚陸艦は、設定上の大きさによって、以下のように区分される。
2.制海権を確保した海域に面する都市には、強襲上陸が可能である。
3.上陸先に敵部隊がいた場合、上陸部隊とで戦闘状態となる。
4.輸送艦と揚陸艦は、設定上の大きさによって、以下のように区分される。
| 区分 | 全長 | 最大幅 | 搭載可能な部隊数 |
|---|---|---|---|
| 小型輸送艦 | 20m~ | 7m~ | 1個大隊 |
| 中型輸送艦 | 100m~ | 11m~ | 2個大隊 |
| 大型輸送艦 | 200m~ | 13m~ | ・4個大隊 ・3個飛行隊+1個飛行隊 |
| 中型揚陸艦 | 100m~ | 11m~ | ・4個大隊 ・3個飛行隊+1個飛行隊 |
| 大型揚陸艦 | 200m~ | 13m~ | ・8個大隊 ・7個大隊+1個飛行隊 ・6個大隊+2個飛行隊 |
第 条 海上戦闘
海戦と制海権について
1.敵艦隊と同じ海域に侵入した場合、戦闘が発生する。
2.戦闘に勝利した場合、または敵艦隊が同じ海域にいない場合、制海権を確保できる。
3.海戦に負けた艦隊は、同海域に面する自国の沿岸都市か、隣接した海域に自動で撤退する。
2.戦闘に勝利した場合、または敵艦隊が同じ海域にいない場合、制海権を確保できる。
3.海戦に負けた艦隊は、同海域に面する自国の沿岸都市か、隣接した海域に自動で撤退する。
艦隊の停泊と出入港について
1.艦隊は、沿岸都市に入港することで停泊ができる。
2.沿岸都市からの出港･入港には、艦隊の進軍速度を１マス消費する。
3.１つの沿岸都市に停泊できるのは最大で８個艦隊とする。
4.艦隊は、沿岸都市に停泊すると航続距離が全回復する。
5.沿岸都市を陸上部隊が占領し、そこに艦隊が停泊していた場合は、一定確立で拿捕・自沈・脱出する。
2.沿岸都市からの出港･入港には、艦隊の進軍速度を１マス消費する。
3.１つの沿岸都市に停泊できるのは最大で８個艦隊とする。
4.艦隊は、沿岸都市に停泊すると航続距離が全回復する。
5.沿岸都市を陸上部隊が占領し、そこに艦隊が停泊していた場合は、一定確立で拿捕・自沈・脱出する。
| ダイス | 結果 | 概要 |
|---|---|---|
| 1,3 | 拿捕 | ・終戦か停泊していた都市が解放されるまで運用不可。 ・拿捕した国は自沈させることが可能。 |
| 2,5 | 自沈 | |
| 3,6 | 脱出 | 隣接海域に脱出する。 |
機雷について
1.戦時中のみ、沿岸都市に機雷を敷設したり、敷設された機雷を掃海することができる。
2.自軍･友軍の機雷には触雷しない。
3.機雷敷設･掃海には以下のいずれかが必要である。
4.進軍速度を１マス消費し、沿岸都市に接近することで敷設･掃海が可能になる。
5.沿岸都市に敵部隊がおらず、偵察もされていない場合は、相手国に気づかれずに接近できる。
6.接近した沿岸都市に以下の部隊がいた場合、その部隊と戦闘が発生する。
・沿岸警備艇
・ミサイル艇
・無人戦闘艇
・出入港途中の艦艇（全艦種）
7.１回の敷設･掃海に１ターンかかり、同じ沿岸都市に対して最大３回敷設･掃海できる。
8.機雷が敷設された沿岸都市に接近･入港した場合、艦艇数分1d12のダイスを振り、触雷判定となった艦艇は300ダメージを受ける。
2.自軍･友軍の機雷には触雷しない。
3.機雷敷設･掃海には以下のいずれかが必要である。
| 艦艇 | 備考 | |
| 敷設 | ・敷設艦 ・機雷戦母艦 | |
|---|---|---|
| 掃海 | ・掃海艇 ・掃海艦 ・機雷戦母艦 | ・機雷の有無が分かる。 ・触雷しない。 |
5.沿岸都市に敵部隊がおらず、偵察もされていない場合は、相手国に気づかれずに接近できる。
6.接近した沿岸都市に以下の部隊がいた場合、その部隊と戦闘が発生する。
・沿岸警備艇
・ミサイル艇
・無人戦闘艇
・出入港途中の艦艇（全艦種）
7.１回の敷設･掃海に１ターンかかり、同じ沿岸都市に対して最大３回敷設･掃海できる。
8.機雷が敷設された沿岸都市に接近･入港した場合、艦艇数分1d12のダイスを振り、触雷判定となった艦艇は300ダメージを受ける。
| 敷設回数 | 確率 | 触雷判定となるダイス |
|---|---|---|
| １回 | 1/12 | １ |
| ２回 | 1/6 | １,２ |
| ３回 | 1/3 | １,２,３ |
艦対地攻撃「対地砲撃」
1.対地砲撃可能な艦は、沿岸部の都市に対地砲撃できる。
2.対地砲撃は、以下の条件を必要とする。
・砲撃対象都市の沿岸に艦隊を侵入させる（進軍速度1マス消費）
・砲撃対象都市の制海権を確保している
・砲撃対象都市の偵察
3.対地砲撃は1d6で2か4が出た場合のみ成功とする。（1/3の確率）
4.対地砲撃は対地砲撃可能艦の合計AP分のダメージを敵部隊（1個師団/1個旅団/1個連隊）に与える。
5.対地砲撃は、砲撃対象都市に配備されている中・長距離対空ミサイル大隊で迎撃が可能である。(艦対地攻撃「対地砲撃」の迎撃を参照)
2.対地砲撃は、以下の条件を必要とする。
・砲撃対象都市の沿岸に艦隊を侵入させる（進軍速度1マス消費）
・砲撃対象都市の制海権を確保している
・砲撃対象都市の偵察
3.対地砲撃は1d6で2か4が出た場合のみ成功とする。（1/3の確率）
4.対地砲撃は対地砲撃可能艦の合計AP分のダメージを敵部隊（1個師団/1個旅団/1個連隊）に与える。
5.対地砲撃は、砲撃対象都市に配備されている中・長距離対空ミサイル大隊で迎撃が可能である。(艦対地攻撃「対地砲撃」の迎撃を参照)
1.艦隊に航空機搭載艦が組み込まれていて、その艦に戦闘機飛行隊が搭載されている場合、空対艦攻撃を行ってきた航空部隊に対して3ターンの迎撃戦闘を行うことができる。
2.CAPに参加させる戦闘機飛行隊は事前に指定することができる。
3.迎撃戦闘は航空戦闘と同じように行われる。
2.CAPに参加させる戦闘機飛行隊は事前に指定することができる。
3.迎撃戦闘は航空戦闘と同じように行われる。
1.海軍艦艇は、対艦攻撃してくる航空機に対して迎撃することが可能。
2.迎撃の成功確率は練度に左右される。
3.迎撃が成功した場合は、航空機に対し対空AP分のダメージを与える。
2.迎撃の成功確率は練度に左右される。
3.迎撃が成功した場合は、航空機に対し対空AP分のダメージを与える。
艦対空攻撃「自動迎撃」
1.イージスシステム搭載艦が編成されている艦隊は、艦隊のいる海域上空を飛行する航空機に対して1ターンの対空戦闘を行うことができる。
2.迎撃の成功率は練度に左右される。
3.迎撃が成功した場合は、航空機に対し対空AP分のダメージを与える。
2.迎撃の成功率は練度に左右される。
3.迎撃が成功した場合は、航空機に対し対空AP分のダメージを与える。
空軍に関する制度
空軍の部隊について
部隊の単位「航空団」
1. 空軍の部隊は、一部を除き飛行隊単位での運用はできない。2~4個の飛行隊で「航空団」を編成する必要がある。
2.例外として、以下の部隊は単体での運用を可能とする。
・攻撃ヘリ以外の各種ヘリ（汎用･輸送･偵察･対潜）
・各種輸送機（小型･中型･大型）
・各種偵察機（偵察機･無人機･早期警戒機･哨戒機）
・電子戦機
・空中給油機
2.例外として、以下の部隊は単体での運用を可能とする。
・攻撃ヘリ以外の各種ヘリ（汎用･輸送･偵察･対潜）
・各種輸送機（小型･中型･大型）
・各種偵察機（偵察機･無人機･早期警戒機･哨戒機）
・電子戦機
・空中給油機
輸送機と「航空輸送」「空挺降下」
1.輸送機は、全陸上部隊の航空輸送と、空挺可能な部隊の空挺降下が可能である。
2.部隊を搭載した状態の輸送機が撃破された場合、搭載していた部隊も撃破とする。
3.空挺降下する輸送機には、戦闘機部隊を同行させることができる。
敵部隊と遭遇した場合は戦闘が発生し、戦闘に勝利すると空挺降下ができる。
4.空挺降下先に敵部隊がいた場合、降下部隊とで戦闘状態になる。
2.部隊を搭載した状態の輸送機が撃破された場合、搭載していた部隊も撃破とする。
3.空挺降下する輸送機には、戦闘機部隊を同行させることができる。
敵部隊と遭遇した場合は戦闘が発生し、戦闘に勝利すると空挺降下ができる。
4.空挺降下先に敵部隊がいた場合、降下部隊とで戦闘状態になる。
航空戦闘
空戦・制空権について
1.都市･海域上空を1空域とする。（東京上空、日本海上空など）
2.戦闘に勝利したか、敵航空部隊が同じ空域にいない場合、制空権を確保したことになる。
3.空戦に負けた部隊は自国領土へと帰還する。
2.戦闘に勝利したか、敵航空部隊が同じ空域にいない場合、制空権を確保したことになる。
3.空戦に負けた部隊は自国領土へと帰還する。
航空偵察
1.偵察することにより、偵察した都市・海域・空域にいる部隊を知ることができ、敵部隊の待ち伏せ状態を解除できる。
2.航空機によって偵察できる範囲が異なる。（TRPGパラメータを参考）
3.航空偵察は、偵察部隊と同空域の制空権を必要とする代わり、確実に偵察できる。
2.航空機によって偵察できる範囲が異なる。（TRPGパラメータを参考）
3.航空偵察は、偵察部隊と同空域の制空権を必要とする代わり、確実に偵察できる。
空対地攻撃
1.制空権を確保した都市に対し、空対地攻撃ができる。
2.以下の部隊は、空対地攻撃が可能である。
・戦闘機飛行隊
・各種攻撃機飛行隊
・各種爆撃機飛行隊
・無人偵察機飛行隊
2.空対地攻撃に1度に参加できるのは24個飛行隊までとする。また、処理は空対地攻撃の連戦とする。
3.空対地攻撃は、同じターンに1回のみ可能。
4.空対地攻撃は1ターンとする。
2.以下の部隊は、空対地攻撃が可能である。
・戦闘機飛行隊
・各種攻撃機飛行隊
・各種爆撃機飛行隊
・無人偵察機飛行隊
2.空対地攻撃に1度に参加できるのは24個飛行隊までとする。また、処理は空対地攻撃の連戦とする。
3.空対地攻撃は、同じターンに1回のみ可能。
4.空対地攻撃は1ターンとする。
強行空対地攻撃・空対地偵察
1.制空権が無い都市に対しても強行空対地攻撃や空対地偵察ができる。
2.これらには以下の部隊が参加できる。
3.1回の強行空対地攻撃・強行空対地偵察に対し、護衛部隊として最大2個の戦闘機飛行隊を同行させることができる。
4.対象空域に敵戦闘機がいた場合、戦闘に突入する。この戦闘は2ターン制とし、2ターンの間生き残った部隊のみ対地攻撃と偵察を可能とする。
5.空対地攻撃は1ターンとする。
2.これらには以下の部隊が参加できる。
| 強行空対地攻撃 | ・軽攻撃機飛行隊 ・攻撃機飛行隊 | 強行空対地偵察 | ・偵察機飛行隊 |
|---|
3.1回の強行空対地攻撃・強行空対地偵察に対し、護衛部隊として最大2個の戦闘機飛行隊を同行させることができる。
4.対象空域に敵戦闘機がいた場合、戦闘に突入する。この戦闘は2ターン制とし、2ターンの間生き残った部隊のみ対地攻撃と偵察を可能とする。
5.空対地攻撃は1ターンとする。
空対艦攻撃
1.対艦APがある航空部隊は艦隊に対し航空攻撃を行うことができる。
2.空対艦攻撃を行うためには、偵察を行う必要がある。
3.空対艦攻撃の際、CAP(戦闘空中哨戒「CAP」を参照)及び迎撃(艦対空攻撃「迎撃」を参照)を受ける。
2.空対艦攻撃を行うためには、偵察を行う必要がある。
3.空対艦攻撃の際、CAP(戦闘空中哨戒「CAP」を参照)及び迎撃(艦対空攻撃「迎撃」を参照)を受ける。
その他の制度
休止に関して
1.明らかにメッセージの浮上率が高い場合は休止の取り消しを運営が行う。
2.勉強等リアルの都合で休止する場合はニュースメッセージで報告すること。
3.また休止中の量産は禁止する。
2.勉強等リアルの都合で休止する場合はニュースメッセージで報告すること。
3.また休止中の量産は禁止する。
規約違反等に対する罰則について
以下の罰則は運営委員会もしくはこれに該当するメンバーによる議論を元に適応されるものである。
1.厳重注意
2.輸出入禁止及び再度の厳重注意、discordへの参加を1週間禁止(ロール剥奪)
3.最終警告、discordへの参加を2週間禁止(ロール剥奪)。
5.M.O.C追放
1.厳重注意
2.輸出入禁止及び再度の厳重注意、discordへの参加を1週間禁止(ロール剥奪)
3.最終警告、discordへの参加を2週間禁止(ロール剥奪)。
5.M.O.C追放
活動低下者領土制限制度
1.著しく活動が見られない者はヨーロッパ及びこれより列挙する国家を領土とすることを禁止する。
2.制限される領土 ヨーロッパ全土、日本、中国、ロシアに関しては2週間以上、何らかの国家活動が無い場合は没収とする。インドネシア、フィリピン、カザフスタン、アフガニスタン、トルコ、オーストラリア、アルゼンチン、ブラジル、ペルー、アメリカ、カナダ、メキシコ、アルジェリア、リビア、南アフリカ、イラン、イラク、サウジアラビアに関しては1ヶ月以上、何らかの国家活動が無い場合は没収とする。
3.既に列挙した領土の保有者が活動をしていない場合は追放処分にはしないが、領土は没収、新人に譲渡する。
4.領土を没収されたメンバーは上記以外の領土になら自国領土を移すことが出来る。
2.制限される領土 ヨーロッパ全土、日本、中国、ロシアに関しては2週間以上、何らかの国家活動が無い場合は没収とする。インドネシア、フィリピン、カザフスタン、アフガニスタン、トルコ、オーストラリア、アルゼンチン、ブラジル、ペルー、アメリカ、カナダ、メキシコ、アルジェリア、リビア、南アフリカ、イラン、イラク、サウジアラビアに関しては1ヶ月以上、何らかの国家活動が無い場合は没収とする。
3.既に列挙した領土の保有者が活動をしていない場合は追放処分にはしないが、領土は没収、新人に譲渡する。
4.領土を没収されたメンバーは上記以外の領土になら自国領土を移すことが出来る。
新メンバー保護制度
1.新国家に対しては1ヶ月宣戦布告、併合、傀儡国化することを禁じる
2.ただし、新国家自体が戦争を望んだ場合は別とする。
2.ただし、新国家自体が戦争を望んだ場合は別とする。
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