規約を守り、平等な戦争をしましょう
戦争に関する制度
部隊に関する制度
世代分けに関する制度
【主力戦車・主力戦闘機の登録数について】
主力戦車は1世代に付き、2種類のみ登録可能。
主力戦闘機は1世代につき、2機種まで登録可能。
【戦車車体】
【砲塔の有無】
【搭載砲】(設定のみ)
【装甲】(設定のみ)
【搭載エンジン】(設定のみ)
【増加装甲】
【搭載弾種】(設定のみ)
【搭載システム】
【その他】
主力戦闘機
＊資金量産費に関しては最低5億とします。
【戦闘機胴体】
【主翼形状】
【エンジン】
【レーダー】
【武装】
武装は航空機の大きさによって搭載数が代わる。小型航空機は武装搭載数8、標準航空機は武装搭載数10。
外交に関する制度
進軍に関する制度
領土に関する制度
資金に関する制度
量産に関する制度
輸出入に関する制度
海軍に関する制度
企業に関する制度
その他の制度
戦争に関する制度 
第1条 戦争全体について
1.極端に兵器の形をしていないものは使用禁止とする(例、TNTを積み上げただけの核兵器など)
2.離島を攻撃する場合は、輸送機もしくは輸送艦が必要となる。
3.資金量産した兵器のみ戦争で使用可能とする。
4.国家には必ず首都を設置する。
5.輸送船、揚陸艦以外での陸上兵器の海上移動は不可能とする。ただし、同じ海域内では輸送機での海上移動が可能である。
6.国家の敗北基準は首都を含む全ての都市の陥落か降伏を宣言した場合及び、継戦が不可能な程兵力を喪失した場合とする。
7.偶発的戦闘が発生した場合、1度起きた後に、運営が戦闘命令を受けた場合は、自動的に宣戦布告とみなします。
8.戦争を始めるには必ず宣戦布告をする必要がある。また、参戦するときも必ず宣戦布告をする必要がある。
9.明確な目的が無い場合の宣戦布告は無効化し、戦争は出来ないものとする。
また、領土譲渡目的の宣戦布告も禁止とする。
2.離島を攻撃する場合は、輸送機もしくは輸送艦が必要となる。
3.資金量産した兵器のみ戦争で使用可能とする。
4.国家には必ず首都を設置する。
5.輸送船、揚陸艦以外での陸上兵器の海上移動は不可能とする。ただし、同じ海域内では輸送機での海上移動が可能である。
6.国家の敗北基準は首都を含む全ての都市の陥落か降伏を宣言した場合及び、継戦が不可能な程兵力を喪失した場合とする。
7.偶発的戦闘が発生した場合、1度起きた後に、運営が戦闘命令を受けた場合は、自動的に宣戦布告とみなします。
8.戦争を始めるには必ず宣戦布告をする必要がある。また、参戦するときも必ず宣戦布告をする必要がある。
9.明確な目的が無い場合の宣戦布告は無効化し、戦争は出来ないものとする。
また、領土譲渡目的の宣戦布告も禁止とする。
第2条 支援攻撃制度
・第1項 ミサイル砲撃
1.艦隊によるミサイル砲撃は沿岸部の都市のみ可能。0.25日かけて都市沿岸に侵入する必要がある。内陸部の都市には攻撃出来ないものとする。また、各種偵察部隊による偵察情報が有る場合のみ可能とする。
2.艦隊によるミサイル砲撃は敵対している国家に所属する部隊にのみに対して可能である。
3.艦隊によるミサイル砲撃は、運営に対して発動を宣言することで可能であり、「〜に駐留中のA国の部隊に攻撃」というふうに宣言すること。
4.艦隊によるミサイル砲撃はダイスを回し、2か4が出た場合のみ成功とする。(確率は1/3)
5.1都市に対して最大3回まで艦隊によるミサイル砲撃を可能とす。
6.艦隊によるミサイル攻撃砲撃はミサイル攻撃可能艦艇数×5のダメージを各敵大隊に与える。
7.ただし、攻撃出来る敵陸軍部隊は最大8個大隊である
8.艦隊によるミサイル攻撃は、艦隊内にミサイル攻撃可能艦艇がいる場合のみ発動可能とする。
9.中・長距離対空ミサイル大隊はミサイル攻撃を迎撃可能として、1個中・長距離対空ミサイル大隊につき、敵ミサイル攻撃可能艦艇1隻の攻撃を無効化出来る。
10.中・長距離対空ミサイル大隊のミサイル迎撃確率は1/3とする。(3.6の目が出たら)
・第2項 対艦誘導弾大隊による対艦攻撃について
1.対艦攻撃は海峡又は防衛時の沿岸部都市のみで可能。また、早期警戒機ないしは哨戒機等による偵察情報が有る場合のみ可能とする。
2.対艦攻撃の標的はランダムである
・第3項 各種砲兵大隊による砲撃について
1.各種砲兵師団は1都市先の敵部隊に砲撃を加える事ができる。
2.対砲兵レーダー中隊が砲兵部隊がいる時は、カウンター砲撃が可能である。
3.砲撃は1都市に対して、3回までとし戦闘も1ターンで終わるものとする。
第4項 包囲
1.戦闘中の都市より1マス後ろの都市が陥落した場合、陥落した側の部隊は士気低下によりAP-20となる。
2.ただし、これは戦闘発生前に後方の都市が陥落した場合のみとする。
第5項 待ち伏せ
1.砲塔無し主力戦車、対戦車自走砲は待ち伏せ攻撃が出来る。
2.待ち伏せ攻撃は待ち伏せ中の都市に敵部隊が侵入してきた際に、1ターン限定で一方的に攻撃出来る。
3.ただし、当該都市が偵察・または強行偵察された場合は待ち伏せ状態は解除される。
1.艦隊によるミサイル砲撃は沿岸部の都市のみ可能。0.25日かけて都市沿岸に侵入する必要がある。内陸部の都市には攻撃出来ないものとする。また、各種偵察部隊による偵察情報が有る場合のみ可能とする。
2.艦隊によるミサイル砲撃は敵対している国家に所属する部隊にのみに対して可能である。
3.艦隊によるミサイル砲撃は、運営に対して発動を宣言することで可能であり、「〜に駐留中のA国の部隊に攻撃」というふうに宣言すること。
4.艦隊によるミサイル砲撃はダイスを回し、2か4が出た場合のみ成功とする。(確率は1/3)
5.1都市に対して最大3回まで艦隊によるミサイル砲撃を可能とす。
6.艦隊によるミサイル攻撃砲撃はミサイル攻撃可能艦艇数×5のダメージを各敵大隊に与える。
7.ただし、攻撃出来る敵陸軍部隊は最大8個大隊である
8.艦隊によるミサイル攻撃は、艦隊内にミサイル攻撃可能艦艇がいる場合のみ発動可能とする。
9.中・長距離対空ミサイル大隊はミサイル攻撃を迎撃可能として、1個中・長距離対空ミサイル大隊につき、敵ミサイル攻撃可能艦艇1隻の攻撃を無効化出来る。
10.中・長距離対空ミサイル大隊のミサイル迎撃確率は1/3とする。(3.6の目が出たら)
・第2項 対艦誘導弾大隊による対艦攻撃について
1.対艦攻撃は海峡又は防衛時の沿岸部都市のみで可能。また、早期警戒機ないしは哨戒機等による偵察情報が有る場合のみ可能とする。
2.対艦攻撃の標的はランダムである
・第3項 各種砲兵大隊による砲撃について
1.各種砲兵師団は1都市先の敵部隊に砲撃を加える事ができる。
2.対砲兵レーダー中隊が砲兵部隊がいる時は、カウンター砲撃が可能である。
3.砲撃は1都市に対して、3回までとし戦闘も1ターンで終わるものとする。
第4項 包囲
1.戦闘中の都市より1マス後ろの都市が陥落した場合、陥落した側の部隊は士気低下によりAP-20となる。
2.ただし、これは戦闘発生前に後方の都市が陥落した場合のみとする。
第5項 待ち伏せ
1.砲塔無し主力戦車、対戦車自走砲は待ち伏せ攻撃が出来る。
2.待ち伏せ攻撃は待ち伏せ中の都市に敵部隊が侵入してきた際に、1ターン限定で一方的に攻撃出来る。
3.ただし、当該都市が偵察・または強行偵察された場合は待ち伏せ状態は解除される。
第3条 エース制度
1.エースは名前を決めること。
またエースには能力が付与される。階級は任意とする
2.エースは1つの能力しか付与することが出来ない
3.エースのいる部隊が3回完全撃破された場合、エースは戦死する
4.エースは敵部隊を単独で5個以上撃破した部隊にランダムで発生する。
海軍の場合は駆逐艦以上の敵艦を3隻を撃沈した艦艇の艦長がエースとなる。
5.能力付与の方法はダイスを回し、ダイスで出たマス目の能力を付与出来る。
【エース能力一覧】
【陸軍】
1.所属部隊ステータスにHP+10 、各種AP+10
能力名:[歴戦の猛者]
2.所属師団ステータスに各種AP+25
能力名:[攻撃的エース]
3.所属部隊ステータスにHP+25
能力名:[優れた指揮官]
4.所属部隊ステータスに各種AP+25、HP+25
能力名:[祖国の英雄]
5.練度に関係なく所属部隊の攻撃成功のダイスの目を1つ増やす(6の目)
能力名:[精密射撃至上主義]
6.所属師団ステータスに対砲兵AP+25
能力名:[砲兵指揮官]
7.所属師団ステータスに対歩兵AP+25
能力名:[歩兵指揮官]
8.所属師団ステータスに対戦車AP+25
能力名:[機甲指揮官]
【空軍】
1.所属部隊ステータスにHP+10、AP+10
能力名:[歴戦の猛者]
2.所属航空ステータスにAP+25
能力名:[攻撃的エース]
3.所属航空団ステータスにHP+25
能力名:[優れた指揮官]
4.所属航空団ステータスにAP+25、HP+25
能力名:[祖国の英雄]
5.練度に関係なく所属部隊の攻撃成功のダイスの目を1つ増やす(6の目)
能力名:[精密射撃至上主義]
6.所属航空団ステータスにAP+30
能力名:[偏差射撃のプロ]
7.所属航空団ステータスに対地AP+30
能力名:[対地攻撃のプロ]
8.所属航空団ステータスに対艦AP+30
能力名:[対艦攻撃のプロ]
【海軍】
1.所属艦艇ステータスにHP+100、AP+100
能力名:[歴戦の猛者]
2.所属艦艇ステータスにAP+150
能力名:[攻撃的エース]
3.所属艦艇ステータスにHP+150
能力名:[優れた指揮官]
4.所属艦艇ステータスにAP+150、HP+150
能力名:[祖国の英雄]
5.練度に関係なく所属艦艇の攻撃成功のダイスの目を1つ増やす(6の目)
能力名:[精密射撃至上主義]
6.所属艦艇ステータスにAP+100
能力名:[偏差射撃のプロ]
7.所属艦艇ステータスに対潜AP+100
能力名:[対潜攻撃のプロ]
またエースには能力が付与される。階級は任意とする
2.エースは1つの能力しか付与することが出来ない
3.エースのいる部隊が3回完全撃破された場合、エースは戦死する
4.エースは敵部隊を単独で5個以上撃破した部隊にランダムで発生する。
海軍の場合は駆逐艦以上の敵艦を3隻を撃沈した艦艇の艦長がエースとなる。
5.能力付与の方法はダイスを回し、ダイスで出たマス目の能力を付与出来る。
【エース能力一覧】
【陸軍】
1.所属部隊ステータスにHP+10 、各種AP+10
能力名:[歴戦の猛者]
2.所属師団ステータスに各種AP+25
能力名:[攻撃的エース]
3.所属部隊ステータスにHP+25
能力名:[優れた指揮官]
4.所属部隊ステータスに各種AP+25、HP+25
能力名:[祖国の英雄]
5.練度に関係なく所属部隊の攻撃成功のダイスの目を1つ増やす(6の目)
能力名:[精密射撃至上主義]
6.所属師団ステータスに対砲兵AP+25
能力名:[砲兵指揮官]
7.所属師団ステータスに対歩兵AP+25
能力名:[歩兵指揮官]
8.所属師団ステータスに対戦車AP+25
能力名:[機甲指揮官]
【空軍】
1.所属部隊ステータスにHP+10、AP+10
能力名:[歴戦の猛者]
2.所属航空ステータスにAP+25
能力名:[攻撃的エース]
3.所属航空団ステータスにHP+25
能力名:[優れた指揮官]
4.所属航空団ステータスにAP+25、HP+25
能力名:[祖国の英雄]
5.練度に関係なく所属部隊の攻撃成功のダイスの目を1つ増やす(6の目)
能力名:[精密射撃至上主義]
6.所属航空団ステータスにAP+30
能力名:[偏差射撃のプロ]
7.所属航空団ステータスに対地AP+30
能力名:[対地攻撃のプロ]
8.所属航空団ステータスに対艦AP+30
能力名:[対艦攻撃のプロ]
【海軍】
1.所属艦艇ステータスにHP+100、AP+100
能力名:[歴戦の猛者]
2.所属艦艇ステータスにAP+150
能力名:[攻撃的エース]
3.所属艦艇ステータスにHP+150
能力名:[優れた指揮官]
4.所属艦艇ステータスにAP+150、HP+150
能力名:[祖国の英雄]
5.練度に関係なく所属艦艇の攻撃成功のダイスの目を1つ増やす(6の目)
能力名:[精密射撃至上主義]
6.所属艦艇ステータスにAP+100
能力名:[偏差射撃のプロ]
7.所属艦艇ステータスに対潜AP+100
能力名:[対潜攻撃のプロ]
第4条 練度制度
1.練度は新兵、訓練済み、練達、精鋭の４段階である。
2,練度の上昇は演習を行う事で可能。
演習は、「単一演習」と、「他国間演習」の二種類がある
3.単一演習は1個大隊辺り5億を消費して訓練済みまで練度を向上させる事が出来るが実際にTRPGは行われない。また、海軍の場合は1個艦隊につき20億消費する。
4,他国間演習は参加する大隊につき10億を消費し、練度を最大練達まで向上させる事が出来、実際にTRPGを行う模擬戦争を示す。参加可能な部隊は陸・空軍は6個師団、海軍は1個艦隊までである。
5.練度は攻撃成功回数によって上昇していく。1回の攻撃を5ptとして、15ptで訓練済み、25ptで練達、50ptで精鋭とする。
6.練度は以下を参照
2,練度の上昇は演習を行う事で可能。
演習は、「単一演習」と、「他国間演習」の二種類がある
3.単一演習は1個大隊辺り5億を消費して訓練済みまで練度を向上させる事が出来るが実際にTRPGは行われない。また、海軍の場合は1個艦隊につき20億消費する。
4,他国間演習は参加する大隊につき10億を消費し、練度を最大練達まで向上させる事が出来、実際にTRPGを行う模擬戦争を示す。参加可能な部隊は陸・空軍は6個師団、海軍は1個艦隊までである。
5.練度は攻撃成功回数によって上昇していく。1回の攻撃を5ptとして、15ptで訓練済み、25ptで練達、50ptで精鋭とする。
6.練度は以下を参照
| 新兵 | ダイス1.攻撃成功 | 2.3.4.5.6攻撃失敗 |
| 訓練済み | ダイス1.2攻撃成功 | 3.4.5.6攻撃失敗 |
| 練達 | ダイス1.2.3攻撃成功 | 4.5.6攻撃失敗 |
| 精鋭 | ダイス1.2.3.4攻撃成功 | 5.6.攻撃失敗 |
第5条 対地・対空戦闘について
1.対地攻撃は主力戦闘機、各種攻撃機、各種爆撃機、無人偵察機しか行うことが出来ない。また、1度の対地攻撃に参加できるのは24個飛行隊までとする。
2.対空攻撃は対空戦車、その他対空装備を搭載した車両しか行うことが出来ない。
3.対空車両の練度は練達までしか上がらない。
4.対地攻撃をした航空機部隊は連続して対地攻撃をすることは出来ず、一度帰還しなければならない。
5.原則的に対地攻撃は制空権を確保してからしか行えないが、軽攻撃機・攻撃機は強行対地攻撃が出来るものとする。
6.強行対地攻撃をする場合、軽攻撃・攻撃機は敵戦闘機部隊と戦闘に突入する。この戦闘は2ターン制とし、2ターンの間生き残った部隊のみ対地攻撃を可能とする。
7.強行対地攻撃には、最大2個飛行隊まで直掩部隊を付けることが出来る。
8.対地攻撃の戦闘は1ターン制として、対地攻撃は1都市に対して最大5回出来るものとする。
9.対空レーダー中隊無しの対空各種部隊は対地攻撃の自動迎撃のみ可能とする。
10.対空レーダー中隊ありの対空各種部隊は迎撃のみならず判明している航空部隊への攻撃も可能とする。中・長距離対空ミサイル大隊はその場合、隣の都市の航空部隊にも攻撃可能である。
2.対空攻撃は対空戦車、その他対空装備を搭載した車両しか行うことが出来ない。
3.対空車両の練度は練達までしか上がらない。
4.対地攻撃をした航空機部隊は連続して対地攻撃をすることは出来ず、一度帰還しなければならない。
5.原則的に対地攻撃は制空権を確保してからしか行えないが、軽攻撃機・攻撃機は強行対地攻撃が出来るものとする。
6.強行対地攻撃をする場合、軽攻撃・攻撃機は敵戦闘機部隊と戦闘に突入する。この戦闘は2ターン制とし、2ターンの間生き残った部隊のみ対地攻撃を可能とする。
7.強行対地攻撃には、最大2個飛行隊まで直掩部隊を付けることが出来る。
8.対地攻撃の戦闘は1ターン制として、対地攻撃は1都市に対して最大5回出来るものとする。
9.対空レーダー中隊無しの対空各種部隊は対地攻撃の自動迎撃のみ可能とする。
10.対空レーダー中隊ありの対空各種部隊は迎撃のみならず判明している航空部隊への攻撃も可能とする。中・長距離対空ミサイル大隊はその場合、隣の都市の航空部隊にも攻撃可能である。
第6条 輸送兵器・爆撃機について
1.輸送機による輸送はその機体の区分に依る
2.爆撃機は大きさにより中型・大型に分ける。
【輸送艦】
【揚陸艦】
【輸送機】
【爆撃機】
2.爆撃機は大きさにより中型・大型に分ける。
【輸送艦】
| 区分 | 全長 | 最大幅 | 輸送可能部隊数 |
|---|---|---|---|
| 小型輸送艦 | 20~ | 7~ | 1個大隊輸送可能 |
| 中型輸送艦 | 100~ | 11~ | 2個大隊輸送可能 |
| 大型輸送艦 | 200~ | 13~ | 4個大隊輸送可能 |
【揚陸艦】
| 区分 | 全長 | 最大幅 | 輸送可能部隊数 |
|---|---|---|---|
| 中型揚陸艦 | 100~ | 11~ | 4個大隊輸送可能 |
| 大型揚陸艦 | 200~ | 13~ | 8個大隊輸送可能 |
【輸送機】
| 区分 | 全長 | 最大幅 | 輸送可能部隊数 |
|---|---|---|---|
| 超小型輸送機 | 37以下 | 5〜 | 1個大隊輸送可能 |
| 小型輸送機 | 37〜 | 5〜 | 2個大隊輸送可能 |
| 中型輸送機 | 70〜 | 5〜 | 3個大隊輸送可能 |
| 大型輸送機 | 100〜 | 5〜 | 4個大隊輸送可能 |
【爆撃機】
| 中型爆撃機 | 37〜 | 5〜 |
|---|---|---|
| 大型爆撃機 | 70〜 | 5〜 |
| 超大型爆撃機 | 100〜 | 5〜 |
第7条兵器修理制度
1.戦時中、被害を受けた部隊（陸海空）は3ターンで修理可能
2.戦時中、撃破された部隊はその部隊の半額(小数点切り上げ)の資金で一週間で修理可能
3.修理している部隊は戦闘に関与しない
4.戦時中に修理した部隊は前線より2マス以上後方の都市に配備できる
5.戦争終了後、被害を受けた部隊は自動回復する
6.戦争終了後、撃破された部隊はその部隊の半額の資金で修理可能
7.撃破された部隊は練度は15pt減少する。
2.戦時中、撃破された部隊はその部隊の半額(小数点切り上げ)の資金で一週間で修理可能
3.修理している部隊は戦闘に関与しない
4.戦時中に修理した部隊は前線より2マス以上後方の都市に配備できる
5.戦争終了後、被害を受けた部隊は自動回復する
6.戦争終了後、撃破された部隊はその部隊の半額の資金で修理可能
7.撃破された部隊は練度は15pt減少する。
第8条 制空制度
1.都市単位で空域を分けるものとする。(日本上空など)
2.空軍の進軍は○○(都市名)空域に○○部隊を派遣したいと運営に報告する。
3.航空機の進軍速度(航続距離)が空域に派遣するのに、足りていれば派遣出来る。
4.他国空域に侵入したと同時に戦闘開始とする。(原則てきには自動迎撃。ただし、プレイヤーが迎撃を故意にしなかった場合は別とする。)
5.制空権が無い場合は、対地攻撃・空挺は出来ない。
6.自国の航空部隊が戦闘に勝利した場合、または敵航空部隊が同じ空域にいない場合は制空権を確保した状態と言える。
7.空戦に負けた部隊は自国領土へと帰還する。
2.空軍の進軍は○○(都市名)空域に○○部隊を派遣したいと運営に報告する。
3.航空機の進軍速度(航続距離)が空域に派遣するのに、足りていれば派遣出来る。
4.他国空域に侵入したと同時に戦闘開始とする。(原則てきには自動迎撃。ただし、プレイヤーが迎撃を故意にしなかった場合は別とする。)
5.制空権が無い場合は、対地攻撃・空挺は出来ない。
6.自国の航空部隊が戦闘に勝利した場合、または敵航空部隊が同じ空域にいない場合は制空権を確保した状態と言える。
7.空戦に負けた部隊は自国領土へと帰還する。
第9条 制海制度
1.沿岸部都市にて海域を分ける。
2.海軍の進軍は○○(都市名)沿岸海域に○○艦隊を派遣したいと運営に報告する。
3.海域に侵入したと同時に戦闘開始とする。
4.制海権が無い場合は、上陸攻撃は出来ない。
6.自国の艦隊が戦闘に勝利した場合、または敵艦隊が同じ海域にいない場合は制海権を確保した状態と言える。
6.海戦に負けた艦隊は別の海域に自動で撤退する。
2.海軍の進軍は○○(都市名)沿岸海域に○○艦隊を派遣したいと運営に報告する。
3.海域に侵入したと同時に戦闘開始とする。
4.制海権が無い場合は、上陸攻撃は出来ない。
6.自国の艦隊が戦闘に勝利した場合、または敵艦隊が同じ海域にいない場合は制海権を確保した状態と言える。
6.海戦に負けた艦隊は別の海域に自動で撤退する。
第10条 運河・海峡制度
�￣寝呂砲弔い�
1.パナマ運河・スエズ運河は運河保有国を占領している国家の許可が無ければ利用出来ない。
2.パナマ運河はパナマに、スエズ運河はエジプトに帰属する。
��海峡について
1.ジブラルタル海峡、ボスポラス海峡は海峡保有国を占領している国家の許可が無ければ利用出来ない。
2.ジブラルタル海峡はイギリスに、ボスポラス海峡はトルコに帰属する。
1.パナマ運河・スエズ運河は運河保有国を占領している国家の許可が無ければ利用出来ない。
2.パナマ運河はパナマに、スエズ運河はエジプトに帰属する。
��海峡について
1.ジブラルタル海峡、ボスポラス海峡は海峡保有国を占領している国家の許可が無ければ利用出来ない。
2.ジブラルタル海峡はイギリスに、ボスポラス海峡はトルコに帰属する。
第11条 偵察制度
1.原則的に、偵察は制空権を確保した場合のみ可能とする。
2.偵察機、偵察ヘリ、早期警戒機、哨戒機によって、偵察出来る目標は変わる。
3.偵察機のみ強行偵察を可能とする。偵察機は敵戦闘機部隊と戦闘に突入する。この戦闘は2ターン制とし、2ターンの間生き残った部隊のみ偵察を可能とする。
4.強行偵察時に、最大2個飛行隊まで直掩部隊を付ける事が出来る。
5.偵察をすることにより、偵察した都市に配備されている部隊を把握出来る。また、待ち伏せ攻撃状態の敵部隊がいる場合はこれを解除する。
6.陸軍の偵察中隊に関しては1/3(3.6ダイス)の時のみ偵察成功とする。
7.偵察は進軍前に自動で行う(偵察部隊がいない場合は偵察しない)
2.偵察機、偵察ヘリ、早期警戒機、哨戒機によって、偵察出来る目標は変わる。
3.偵察機のみ強行偵察を可能とする。偵察機は敵戦闘機部隊と戦闘に突入する。この戦闘は2ターン制とし、2ターンの間生き残った部隊のみ偵察を可能とする。
4.強行偵察時に、最大2個飛行隊まで直掩部隊を付ける事が出来る。
5.偵察をすることにより、偵察した都市に配備されている部隊を把握出来る。また、待ち伏せ攻撃状態の敵部隊がいる場合はこれを解除する。
6.陸軍の偵察中隊に関しては1/3(3.6ダイス)の時のみ偵察成功とする。
7.偵察は進軍前に自動で行う(偵察部隊がいない場合は偵察しない)
第12条 戦闘の最大参加可能部隊
1.1回の戦闘に参加可能な部隊は陸戦なら8個大隊、空戦なら8個飛行隊、海戦なら8隻とする。
2.8個大隊(飛行隊)、8隻以上の味方がいる場合は8個以降の部隊や艦船は予備扱いとして、味方が撃破された場合に自動に戦闘に参加するものとする。
2.8個大隊(飛行隊)、8隻以上の味方がいる場合は8個以降の部隊や艦船は予備扱いとして、味方が撃破された場合に自動に戦闘に参加するものとする。
第13条 港制度
1.各艦隊は母港となる沿岸都市を設定する必要がある。沿岸にある都市が自動的に港となる。
2.艦隊は基本的に沿岸都市に停泊しており、指令を出すことで1日で隣接する海域に出航し、1日で沿岸都市に寄港する。これには航続距離は消費しない。また、艦隊全体の進軍速度も関係ないものとする。一つの沿岸都市に停泊する艦隊の最大数は8個までである。
3.艦隊は自国の沿岸都市か、許可を得て他国の沿岸都市に停泊してないと2日ごとに航続距離1を消費する。
4.沿岸都市に停泊している艦隊は隣接する海域にいる敵艦隊からの攻撃を受けない。
5.艦隊は敵沿岸都市に1日かけて接近することで、ミサイル砲撃や停泊している艦隊に攻撃することができる。後者は2ターン一方的に攻撃することができる。ただし、敵沿岸都市に沿岸警備艇、ミサイル艇、無人戦闘艇が配備されている場合や出入航途中の部隊がいる場合はそれらの部隊と戦闘が先に発生する。その戦闘で2ターン以上続いた場合、停泊している艦隊も戦闘に参加する。また、接近戦制度も適応される。
6.沿岸都市を陸上部隊が占領した場合、そこに停泊している艦隊は拿捕され、沿岸都市が解放されるか終戦するまで運用することができない。拿捕した国は艦隊を自沈させることもできる。
7.自国沿岸都市は機雷で保護することができ、敵沿岸都市は機雷で封鎖することができる。詳しくは機雷制度を参照。
2.艦隊は基本的に沿岸都市に停泊しており、指令を出すことで1日で隣接する海域に出航し、1日で沿岸都市に寄港する。これには航続距離は消費しない。また、艦隊全体の進軍速度も関係ないものとする。一つの沿岸都市に停泊する艦隊の最大数は8個までである。
3.艦隊は自国の沿岸都市か、許可を得て他国の沿岸都市に停泊してないと2日ごとに航続距離1を消費する。
4.沿岸都市に停泊している艦隊は隣接する海域にいる敵艦隊からの攻撃を受けない。
5.艦隊は敵沿岸都市に1日かけて接近することで、ミサイル砲撃や停泊している艦隊に攻撃することができる。後者は2ターン一方的に攻撃することができる。ただし、敵沿岸都市に沿岸警備艇、ミサイル艇、無人戦闘艇が配備されている場合や出入航途中の部隊がいる場合はそれらの部隊と戦闘が先に発生する。その戦闘で2ターン以上続いた場合、停泊している艦隊も戦闘に参加する。また、接近戦制度も適応される。
6.沿岸都市を陸上部隊が占領した場合、そこに停泊している艦隊は拿捕され、沿岸都市が解放されるか終戦するまで運用することができない。拿捕した国は艦隊を自沈させることもできる。
7.自国沿岸都市は機雷で保護することができ、敵沿岸都市は機雷で封鎖することができる。詳しくは機雷制度を参照。
第14条 機雷制度
1.機雷は戦時中に沿岸都市に敷設することができる。埋設するには1日かけて岸都市に接近する必要がある。
2.艦隊が沿岸都市に接近したときに機雷が敷設されていると確率で艦隊の艦艇が触雷し、300のダメージを受ける。判定は一隻ごとに行われる。
2.敷設は3回まで行うことができ、1回で触雷する確率1/12、2回で1/6、3回で1/3となる。戦時は敷設及び掃海には1回辺り1日かかる。
3.敷設及び掃海をする場合、敵沿岸都市に沿岸警備艇、ミサイル艇、無人戦闘艇が配備されている場合や出入航途中の部隊がいる場合は、それらの部隊との戦闘になる。
4.機雷が敷設されているかは、掃海艇と掃海艦しかわからない。掃海艇と掃海艦は触雷しない。また、自軍及び友軍の機雷には触雷しない。
5.敵沿岸都市に敷設部隊及び掃海部隊が接近する場合、3のような場合や偵察を受けている場合、敵停泊部隊に攻撃をした場合以外は敵に気付かれない。
2.艦隊が沿岸都市に接近したときに機雷が敷設されていると確率で艦隊の艦艇が触雷し、300のダメージを受ける。判定は一隻ごとに行われる。
2.敷設は3回まで行うことができ、1回で触雷する確率1/12、2回で1/6、3回で1/3となる。戦時は敷設及び掃海には1回辺り1日かかる。
3.敷設及び掃海をする場合、敵沿岸都市に沿岸警備艇、ミサイル艇、無人戦闘艇が配備されている場合や出入航途中の部隊がいる場合は、それらの部隊との戦闘になる。
4.機雷が敷設されているかは、掃海艇と掃海艦しかわからない。掃海艇と掃海艦は触雷しない。また、自軍及び友軍の機雷には触雷しない。
5.敵沿岸都市に敷設部隊及び掃海部隊が接近する場合、3のような場合や偵察を受けている場合、敵停泊部隊に攻撃をした場合以外は敵に気付かれない。
部隊に関する制度
第1条 部隊単位制度
1.陸軍は最低でも連隊(2〜4個大隊)旅団(4〜6個大隊)、師団(6〜8個大隊)として編成、運用する必要がある。
2.対空部隊、特殊部隊、対艦ミサイル大隊、歩兵大隊（警備大隊、騎兵大隊）以外の部隊は、大隊のみでの運用は認めないものとする。
3.空軍は航空団(2〜4個飛行隊)として編成、運用する必要がある。
4.各種偵察航空隊以外は、飛行隊のみでの運用は認めないものとする。
5.小・中・大型輸送航空団は航空団となっているため単独で運用することができる。
6.海軍は艦隊(2〜8隻)として編成、運用する必要がある。
7.1個大隊、1個飛行隊しか搭載できない輸送機、艦艇は、連隊分、航空団分の飛行隊・艦艇が必要になる。
2.対空部隊、特殊部隊、対艦ミサイル大隊、歩兵大隊（警備大隊、騎兵大隊）以外の部隊は、大隊のみでの運用は認めないものとする。
3.空軍は航空団(2〜4個飛行隊)として編成、運用する必要がある。
4.各種偵察航空隊以外は、飛行隊のみでの運用は認めないものとする。
5.小・中・大型輸送航空団は航空団となっているため単独で運用することができる。
6.海軍は艦隊(2〜8隻)として編成、運用する必要がある。
7.1個大隊、1個飛行隊しか搭載できない輸送機、艦艇は、連隊分、航空団分の飛行隊・艦艇が必要になる。
世代分けに関する制度
第1条 主力戦車・主力戦闘機(VTOL機含む)に関する造形パラメータ変化制度
【主力戦車・主力戦闘機の登録数について】
主力戦車は1世代に付き、2種類のみ登録可能。
主力戦闘機は1世代につき、2機種まで登録可能。
【戦車車体】
| 種別 | 必須全長 | バフ | デバフ | |
| 小型 | 10m以下 | SP+2、空挺可能、山岳地帯通行可、資金量産費−15億 | HP−15・対戦車AP−15 | |
| 標準 | 10m以上 | 対戦車AP+10、HP+10 | 山岳地帯通行不可 |
【砲塔の有無】
| 種別 | バフ | デバフ | |
| 砲塔有 | 対歩兵AP+15 | 無し | |
| 砲塔無 | 待ち伏せ攻撃可 | 対歩兵AP−15 |
【搭載砲】(設定のみ)
| 種別 | バフ | デバフ | 備考 | |
| 90mm砲以下 | 資金量産費−15億 | 対戦車AP-5 | ||
| 90mm砲 | 資金量産費−10億 | HP+5 | ||
| 100mm砲 | 対戦車AP+5 | 資金量産費+10億 | ||
| 105mm砲 | 資金量産費−10億 | HP+10 | 第2・2.5世代以降 | |
| 115mm砲 | 対戦車AP+10 | 資金量産費+10億 | 第2・2.5世代以降、標準車体のみ搭載可能 | |
| 120mm砲 | 資金量産費−10億 | HP+15 | 第3・3.5世代以降、標準車体のみ搭載可能 | |
| 125mm砲 | 対戦車AP+15 | 資金量産費+10億 | 第3・3.5世代以降、標準車体のみ搭載可能 |
【装甲】(設定のみ)
| 種別 | バフ | デバフ | 備考 | |
| 鋳造装甲 | 資金量産費−10億 | HP−10 | ||
| 均質圧延鋼装甲 | 資金量産費−5億 | HP−5 | ||
| 多重空間装甲 | HP+5 | 資金量産費+5億 | ||
| 複合装甲 | HP+10 | 資金量産費+10億 | 標準車体のみ搭載可能 | |
| 劣化ウラン装甲 | HP+15 | 資金量産費+15億 | 標準車両のみ搭載可能 |
【搭載エンジン】(設定のみ)
| 種別 | バフ | デバフ | |
| ガソリンエンジン | 資金量産費−10億 | HP−10 | |
| ディーゼルエンジン | HP+10 | 資金量産費+10億 |
【増加装甲】
| ケージ装甲 | HP+5 | 無し | |
| シュルツェン | HP+10 | 資金量産費+5億 | |
| ERA | HP+15 | 資金量産費+10億 |
【搭載弾種】(設定のみ)
| 種別 | バフ | デバフ | 備考 | |
| HE(榴弾) | 各種AP+5 | 資金量産費+5億 | ||
| AP(徹甲弾 | 対戦車AP+10 | 資金量産費+5億 | ||
| HESH(粘着榴弾) | 各種AP+10 | 資金量産費+10億 | ||
| HEAT(対戦車榴弾) | 対戦車AP+15 | 資金量産費+15億 | ||
| APDS(装弾頭付徹甲弾) | 対戦車AP+20 | 資金量産費+20億 | 第2世代より搭載可 | |
| APFSDS(装弾頭付翼安定徹甲弾) | 対戦車AP+25 | 資金量産費+30億 | 第2世代より搭載可 |
【搭載システム】
| 種別 | バフ | デバフ | |
| 火器管制システム | 各種AP+5 | 資金量産費+10億 |
【その他】
| 種別 | バフ | デバフ | |
| 車外機銃 | 対歩兵AP+10 | 2つ以上搭載する場合は1つ増える度に対戦車APー5 | |
| 車内機銃 | 搭載数×対歩兵AP+5 | 2つ以上搭載する場合は1つ増える度に対戦車APー5 | |
| 長砲身 | 対戦車AP+15 | 量産資金+5億 | |
| 短砲身 | 対歩兵AP+25、量産資金−5億 | 対戦車AP−10 |
主力戦闘機
＊資金量産費に関しては最低5億とします。
【戦闘機胴体】
| 小型 | 17m以下 | 資金量産費−10億、SP+6 | HP−5、航続距離−2都市、対地・対艦AP−15 | |
| 標準型 | 17m以上 | HP+15、航続距離+4都市 | 資金量産費+10億、SP−2 |
【主翼形状】
| 種別 | バフ | デバフ | |
| 後退翼 | HP+5、機銃AP+5、資金量産費−10億 | SP−1、ミサイルAP−5 | |
| 前進翼 | 機銃AP+10、航続距離+2都市、SP+5 | 資金量産費+10億、ミサイルAP−10 | |
| 可変翼 | 機銃AP+15、HP+10、武装搭載数+2、SP+2 | 資金量産費+15億、ミサイルAP−15 | |
| 直線翼(テーパー翼含む) | HP+5、ミサイルAP+5、対地・対艦AP+50 | SP−2、デルタ翼との戦闘時HP−5、機銃AP−5 | |
| ダブルデルタ翼 | HP+15、ミサイルAP+5、SP+2、航続距離+2都市 | 資金量産費+5億、機銃AP−10 | |
| デルタ翼(クリップトデルタ含む) | HP+10、ミサイルAP+5、SP+4、武装搭載数+2 | 資金量産費+10億、機銃AP−5 |
【エンジン】
| 種別 | バフ | デバフ | |
| 単発 | 資金量産費−5億 | HP−10 | |
| 双発 | HP+10、SP+2 | 資金量産費+5億 |
【レーダー】
| 種別 | バフ | デバフ | |
| 通常レーダー | 無し | 無し | |
| 高性能レーダー | 1/3(ダイス3.6)の確率で格闘戦に突入 | 資金量産費+10億 |
【武装】
武装は航空機の大きさによって搭載数が代わる。小型航空機は武装搭載数8、標準航空機は武装搭載数10。
| 種別 | バフ | デバフ | 備考 | |
| ミサイルパイロン | ミサイルパイロン数×ミサイルAP+5、ミサイル非搭載の戦闘機との戦闘時にミサイルAP+15 | ミサイルパイロン数×機銃AP-5 | 最大8発 | |
| 機銃 | 武装がミサイルまたは爆撃ポッドのみの戦闘機との戦闘時に機銃AP+15、機銃数×機銃AP+5 | 機銃数×対地(対艦)AP−5 | 最大6基搭載可能 | |
| 爆撃ポッド | 爆撃ポッド数×対地(対艦)AP+2.5 | 爆撃ポッド数×ミサイルAP−5 | 最大8基搭載可能 | |
| 増槽 | 増槽数×航続距離都市数+2 | 増槽数×SP−1 | 最大3基搭載可能 |
第2条 主力戦車改修制度
1.主力戦車は1個大隊あたり20億で改修出来る。
2.改修には見た目の改修などは必要ないものとする。
3.改修した場合は、0.5世代主力戦車・戦闘機となる。(例 第1世代主力戦車を改修したら、第1.5世代主力戦車になる)
4.0.5世代改修を受けた場合、HP・対戦車AP+5となる。
5.改修は最大1.5世代まで改修可能とする。(第1世代主力戦車は第2.5世代まで改修可能)
6.解放されていない世代に改修することは出来ない。
2.改修には見た目の改修などは必要ないものとする。
3.改修した場合は、0.5世代主力戦車・戦闘機となる。(例 第1世代主力戦車を改修したら、第1.5世代主力戦車になる)
4.0.5世代改修を受けた場合、HP・対戦車AP+5となる。
5.改修は最大1.5世代まで改修可能とする。(第1世代主力戦車は第2.5世代まで改修可能)
6.解放されていない世代に改修することは出来ない。
第3条 主力戦闘機改修制度
1.主力戦闘機は1個飛行隊あたり10億で改修出来る。
2.改修には見た目の改修などは必要ないものとする。
3.改修した場合は、0.5世代主力戦闘機となる。(例 第1世代主力戦闘機を改修したら、第1.5世代主力戦闘機になる)
4.0.5世代改修を受けた場合、HP・ミサイル・機銃AP+5となる。
5.改修は最大1.5世代まで改修可能とする。(第1世代主力戦闘機は第2.5世代まで改修可能)
6.解放されていない世代に改修することは出来ない。
2.改修には見た目の改修などは必要ないものとする。
3.改修した場合は、0.5世代主力戦闘機となる。(例 第1世代主力戦闘機を改修したら、第1.5世代主力戦闘機になる)
4.0.5世代改修を受けた場合、HP・ミサイル・機銃AP+5となる。
5.改修は最大1.5世代まで改修可能とする。(第1世代主力戦闘機は第2.5世代まで改修可能)
6.解放されていない世代に改修することは出来ない。
外交に関する制度
第1条 義勇軍派遣制度
1.同盟国でない国には義勇軍を派遣することが出来る。(同盟国への派遣は同盟国制度を参照)
2.義勇軍は陸軍8個大隊、空軍4個飛行隊、海軍1個艦隊を派遣出来る最大数とする。(支援部隊数は含まない)
3.陸・海・空軍のいずれかを派遣出来るものとする。
4.派遣する側は派遣される側の国に資金を要求することも出来る。
5.派遣日数は進軍制度に準ずる。
6.義勇兵は参戦国が少ない陣営にしか送ることが出来ない。
2.義勇軍は陸軍8個大隊、空軍4個飛行隊、海軍1個艦隊を派遣出来る最大数とする。(支援部隊数は含まない)
3.陸・海・空軍のいずれかを派遣出来るものとする。
4.派遣する側は派遣される側の国に資金を要求することも出来る。
5.派遣日数は進軍制度に準ずる。
6.義勇兵は参戦国が少ない陣営にしか送ることが出来ない。
第2条 同盟国制度
1.最大5カ国としか陣営を組むことは出来ない。
2.陣営国同士の部隊派遣、部隊貸出などに数の制限は無い。(同盟国ではない国への派遣は義勇軍派遣制度を参照)
3. 派遣日数は進軍制度に準ずる。
4.陣営同士の同盟は禁止する。
5.陣営を脱退する場合はペナルティを課す。ペナルティの内容は2週間の戦争参加禁止とする。
2.陣営国同士の部隊派遣、部隊貸出などに数の制限は無い。(同盟国ではない国への派遣は義勇軍派遣制度を参照)
3. 派遣日数は進軍制度に準ずる。
4.陣営同士の同盟は禁止する。
5.陣営を脱退する場合はペナルティを課す。ペナルティの内容は2週間の戦争参加禁止とする。
第3条 条約制度
1.各種条約締結により、様々な効果を得られる。
2.条約の種類と効果は以下参照
3.上記以外にも、海峡や運河に関する条約は各国が自由に内容を決めることが出来る。
4.不可侵条約は破棄することが出来るが、破棄した場合1週間は破棄された国に宣戦布告をすることは出来ない。
また、1ヶ月間は他国との不可侵条約を締結出来ないものとする。
2.条約の種類と効果は以下参照
| 条約名 | 効果 | 備考 |
| 通商条約 | 条約締結国同士の兵器販売において、値段を輸出入制度で規定されている半額まで引き下げ可能 | |
| 不可侵条約 | 相互不可侵を目的とする、どちらか片方が破った際には自動的に無効化される | 最大2国とまで |
3.上記以外にも、海峡や運河に関する条約は各国が自由に内容を決めることが出来る。
4.不可侵条約は破棄することが出来るが、破棄した場合1週間は破棄された国に宣戦布告をすることは出来ない。
また、1ヶ月間は他国との不可侵条約を締結出来ないものとする。
第4条 国際信用度制度
1.各国は国際信用度によって貿易で得られる収入が変動する。
2.国際信用度の最大値は100として、0になった場合は貿易収入は得られなくなる。
3.貿易収入は10段階とする。以外の記事を参照。
4.国際信用度が下がる要因は以下である。
・陣営脱退後に敵対していた陣営に加盟、国際信用度-80
・陣営脱退後に敵対していた陣営と不可侵条約締結、国際信用度-60
・陣営脱退、国際信用度-50
・宣戦布告、国際信用度-30
・侵略戦争に加担、国際信用度-20
5.国際信用度は戦争中(義勇軍派兵含む)で無ければ、毎月20ずつ回復する。
2.国際信用度の最大値は100として、0になった場合は貿易収入は得られなくなる。
3.貿易収入は10段階とする。以外の記事を参照。
| 国際信用度 | 貿易収入 |
| 100 | 450億 |
| 90 | 400億 |
| 80 | 350億 |
| 70 | 300億 |
| 60 | 250億 |
| 50 | 200億 |
| 40 | 150億 |
| 30 | 100億 |
| 20 | 50億 |
| 10 | 25億 |
4.国際信用度が下がる要因は以下である。
・陣営脱退後に敵対していた陣営に加盟、国際信用度-80
・陣営脱退後に敵対していた陣営と不可侵条約締結、国際信用度-60
・陣営脱退、国際信用度-50
・宣戦布告、国際信用度-30
・侵略戦争に加担、国際信用度-20
5.国際信用度は戦争中(義勇軍派兵含む)で無ければ、毎月20ずつ回復する。
進軍に関する制度
第1条 進軍制度
1.進軍をする際は、陸空軍は進軍用地図・海軍は海図を利用する。
2.全軍の進軍速度は同時に進軍している部隊内の1番進軍速度が遅い大隊・飛行隊・艦艇に合わせる。
3.戦闘は都市に到着した時点、または両軍が鉢合わせた時点で発生する。
2.全軍の進軍速度は同時に進軍している部隊内の1番進軍速度が遅い大隊・飛行隊・艦艇に合わせる。
3.戦闘は都市に到着した時点、または両軍が鉢合わせた時点で発生する。
第2条 空挺降下制度
1.空挺降下は自国と隣接している都市にしか降下させる事が出来ない。
2.空挺降下は、空挺降下前に護衛戦闘機部隊と敵戦闘機部隊の戦闘が発生し、味方戦闘機部隊が勝利した場合のみ成功とする。(失敗した場合は輸送機も攻撃対象になる)
3.戦闘については、戦闘機部隊を編成してある場合は自動で迎撃する。
4.空挺降下出来るのは、軽戦闘車両(空挺戦車、空挺自走砲)と歩兵大隊、特殊部隊のみである。
2.空挺降下は、空挺降下前に護衛戦闘機部隊と敵戦闘機部隊の戦闘が発生し、味方戦闘機部隊が勝利した場合のみ成功とする。(失敗した場合は輸送機も攻撃対象になる)
3.戦闘については、戦闘機部隊を編成してある場合は自動で迎撃する。
4.空挺降下出来るのは、軽戦闘車両(空挺戦車、空挺自走砲)と歩兵大隊、特殊部隊のみである。
領土に関する制度
第1条 無人領土占領制度
1.無人領土の占領は都市単位で行うものとする
2.1都市の占領には最低2個大隊(歩兵科)が常時駐留する必要がある。ただし、騎兵大隊は1個大隊の駐留で占領可能である。
3.無人領土は新規メンバーが領土として希望した場合には譲らなければならない。
4.無人領土占領にはリアル時間を消費する。
5.無人領土に進駐・占領する方々はしっかりと進軍経路、所要時間、進駐部隊を運営に報告しなければならない。
2.1都市の占領には最低2個大隊(歩兵科)が常時駐留する必要がある。ただし、騎兵大隊は1個大隊の駐留で占領可能である。
3.無人領土は新規メンバーが領土として希望した場合には譲らなければならない。
4.無人領土占領にはリアル時間を消費する。
| 進軍速度3日=1マス |
| 進軍速度2日=2マス |
| 進軍速度1日=3マス |
| 進軍速度0.5日=4マス |
| 進軍速度0.25日=6マス |
5.無人領土に進駐・占領する方々はしっかりと進軍経路、所要時間、進駐部隊を運営に報告しなければならない。
資金に関する制度
第1条 資金制度について
1.初期資金は1国家2000億。
2企業の初期資金は500億。
3.資金補充は1ヶ月に1回とし、支配している都市数(初期領土含む)×10億とする。
ただし、極端に月収が低い国に関しては最低300億の月収になるように補助金を支払う。
例
都市数×15の国
150億+補助金150億
都市数×30の国
300億
補助金無し
4.有人国家より戦争を得て奪った都市のみ、特別経済都市として、都市数×30億とする。
ただし、領土交換による都市は含まない。
例
都市数×31の国
通常都市×10億+特別経済都市×1=330億
5.有人領土が占領された際、戦勝国は敗戦国に賠償金を要求することが可能。(上限は450億)
6.兵器の輸出入により資金は増減する。
7.1つの国家に対し1ヶ月に最大250億まで譲渡・貸付可能とする。
8.貸与した資金には利子を付ける事が出来る。利子は10〜40%まで付与可能。(貸与国が決められる)
9.利子の返済は戦争終結後に開始する。
2企業の初期資金は500億。
3.資金補充は1ヶ月に1回とし、支配している都市数(初期領土含む)×10億とする。
ただし、極端に月収が低い国に関しては最低300億の月収になるように補助金を支払う。
例
都市数×15の国
150億+補助金150億
都市数×30の国
300億
補助金無し
4.有人国家より戦争を得て奪った都市のみ、特別経済都市として、都市数×30億とする。
ただし、領土交換による都市は含まない。
例
都市数×31の国
通常都市×10億+特別経済都市×1=330億
5.有人領土が占領された際、戦勝国は敗戦国に賠償金を要求することが可能。(上限は450億)
6.兵器の輸出入により資金は増減する。
7.1つの国家に対し1ヶ月に最大250億まで譲渡・貸付可能とする。
8.貸与した資金には利子を付ける事が出来る。利子は10〜40%まで付与可能。(貸与国が決められる)
9.利子の返済は戦争終結後に開始する。
第2条 退役兵器売却制度
1.この制度での売却とは他の国家への売却、引き渡しではなく、兵器と資金の交換という形であり、この制度を使用された兵器はM.O.C内から消滅する(制度が適応される範囲は1国家内であり、この制度を使用しても他国に影響はない)。
2.売却を行う規模は国家内で自由に決めることができ、1個大隊から可能。
3.売却を行う場合はお知らせにて「兵器を売却 +○○億」と書くことで可能となりライセンス等との発表との見分け方は売却する国家以外の国名が無いことで見分けられる。お知らせでの発表後は運営に売却した部隊名と売却で得た資金を報告すること。
4.売却で得ることができる資金はその兵器が資金量産にかかる資金である。
2.売却を行う規模は国家内で自由に決めることができ、1個大隊から可能。
3.売却を行う場合はお知らせにて「兵器を売却 +○○億」と書くことで可能となりライセンス等との発表との見分け方は売却する国家以外の国名が無いことで見分けられる。お知らせでの発表後は運営に売却した部隊名と売却で得た資金を報告すること。
4.売却で得ることができる資金はその兵器が資金量産にかかる資金である。
第3条 経済圏制度
1.設立を宣言する際、最低でも一か国の加入国が必要で、設立国・加盟国は100億の参加費を支払わなければならない。
2.参加国は毎月300億を得ることができる。また、両者の同意のもとで加入となる。
3.経済圏にも名称を付ける必要がある。
2.参加国は毎月300億を得ることができる。また、両者の同意のもとで加入となる。
3.経済圏にも名称を付ける必要がある。
量産に関する制度
第1条 量産制度
1.量産は資金量産のみとする。
2.資金量産する兵器は運営にて兵器登録を行なった兵器のみとする。
3.資金量産した兵器をニュースメッセージに発表する必要はないが、ゲーム進行を行なっている運営委員に必ず報告すること。
2.資金量産する兵器は運営にて兵器登録を行なった兵器のみとする。
3.資金量産した兵器をニュースメッセージに発表する必要はないが、ゲーム進行を行なっている運営委員に必ず報告すること。
輸出入に関する制度
第1条 兵器輸出入制度
1.兵器輸出は技術輸入目的のワールドへ直接の輸出か、量産目的の兵器ライセンス販売(資金量産権利)の2種類とする。
2.ワールドへの直接の輸出、ライセンス販売は各種により値段が決められている。値段は以下を参照。
陸軍兵器
【軽戦闘車両】
主力戦車(小型車体)、空挺戦車、空挺自走砲
値段
最低60億
【戦闘車両】
主力戦車(標準車体)、自走砲、対空戦車
値段
最低80億
【その他車両】
値段
最低30億
【その他銃火器】
値段
最低15億
空軍兵器
【戦闘機】
主力戦闘機
値段
最低80億
【輸送機・爆撃機】
小型輸送機・軽爆撃機
値段
最低30億
中型輸送機・中型爆撃機
値段
最低60億
大型輸送機・重爆撃機
値段
最低80億
【その他航空兵器】
値段
最低30億
海軍兵器
【主力艦】
戦艦、航空戦艦、空母、軽空母、ミサイル巡洋艦、重巡洋艦、イージス搭載艦、強襲揚陸艦
値段
最低80億
【潜水艦】
原子力潜水艦
値段
最低80億
その他潜水艦各種
値段
最低40億
【その他艦艇】
値段
最低30億
2.ワールドへの直接の輸出、ライセンス販売は各種により値段が決められている。値段は以下を参照。
陸軍兵器
【軽戦闘車両】
主力戦車(小型車体)、空挺戦車、空挺自走砲
値段
最低60億
【戦闘車両】
主力戦車(標準車体)、自走砲、対空戦車
値段
最低80億
【その他車両】
値段
最低30億
【その他銃火器】
値段
最低15億
空軍兵器
【戦闘機】
主力戦闘機
値段
最低80億
【輸送機・爆撃機】
小型輸送機・軽爆撃機
値段
最低30億
中型輸送機・中型爆撃機
値段
最低60億
大型輸送機・重爆撃機
値段
最低80億
【その他航空兵器】
値段
最低30億
海軍兵器
【主力艦】
戦艦、航空戦艦、空母、軽空母、ミサイル巡洋艦、重巡洋艦、イージス搭載艦、強襲揚陸艦
値段
最低80億
【潜水艦】
原子力潜水艦
値段
最低80億
その他潜水艦各種
値段
最低40億
【その他艦艇】
値段
最低30億
海軍に関する制度
第1条 艦隊について
1.艦隊と航空部隊の戦闘の際は、1個飛行隊vs1隻の構図を取り、1回の対艦攻撃に参加出来るのは12個飛行隊のみとする。(12個飛行隊以上いる場合は、対艦攻撃戦を複数回行う)
2.艦隊の航続距離は、全艦艇の航続距離の合計÷艦艇数とする。
2.艦隊の航続距離は、全艦艇の航続距離の合計÷艦艇数とする。
第2条 駆逐艦区分制度
1.現代駆逐艦は、対潜・対空装備両方を搭載している場合は汎用駆逐艦とする。主砲以外の装備でミサイル装飾が多い場合はミサイル駆逐艦、対潜装備が多い場合は対潜駆逐艦とする。
第3条 空母・艦載機制度
1.空母は艦載機搭載数によりAP、対空AP、対潜APが変動する。(全て攻撃機なども可能)
2.現代空母の搭載数は8個飛行隊、現代軽空母の搭載数は4個飛行隊とする。
大戦期空母(近代化改修)の搭載数は6個飛行隊、大戦期軽空母(近代化改修)の搭載数は3個飛行隊、航空戦艦(現代・大戦期問わず)の搭載数は2個飛行隊とする。
3.艦載機は攻撃機、各種戦闘機、対潜哨戒機(汎用ヘリ)の3種類を搭載出来る。攻撃機を搭載した場合は、攻撃機搭載数×2を対艦AP、攻撃機搭載数×0.5を対空APとします。戦闘機を搭載する場合は、世代により対艦AP・対空APが変わる。第1〜2世代戦闘機搭載の場合は、搭載数×4=対艦AP・対空APとする。第2.5〜3世代戦闘機の場合は、搭載数×5=対艦AP・対空AP、第3.5〜4世代戦闘機搭載の場合は、搭載数×6=対艦AP・対空AP、第4.5〜5世代戦闘機搭載の場合、搭載数×7=対空AP・対艦AP、第5.5〜6世代戦闘機搭載の場合、搭載数×8=対空・対艦APとする。対潜哨戒機の場合は、搭載数×20=対潜APとする。
4.艦載機も資金量産する必要がある。
5.空母は航空機の海上輸送も可能だが、その場合は戦闘には参加出来ないものとする。(また、海上輸送に使う場合は事前に運営委員に報告)
6.艦載機は対地攻撃も行うことが出来る。対地攻撃の際は、航空部隊として母艦とは別部隊扱いとなる。
2.現代空母の搭載数は8個飛行隊、現代軽空母の搭載数は4個飛行隊とする。
大戦期空母(近代化改修)の搭載数は6個飛行隊、大戦期軽空母(近代化改修)の搭載数は3個飛行隊、航空戦艦(現代・大戦期問わず)の搭載数は2個飛行隊とする。
3.艦載機は攻撃機、各種戦闘機、対潜哨戒機(汎用ヘリ)の3種類を搭載出来る。攻撃機を搭載した場合は、攻撃機搭載数×2を対艦AP、攻撃機搭載数×0.5を対空APとします。戦闘機を搭載する場合は、世代により対艦AP・対空APが変わる。第1〜2世代戦闘機搭載の場合は、搭載数×4=対艦AP・対空APとする。第2.5〜3世代戦闘機の場合は、搭載数×5=対艦AP・対空AP、第3.5〜4世代戦闘機搭載の場合は、搭載数×6=対艦AP・対空AP、第4.5〜5世代戦闘機搭載の場合、搭載数×7=対空AP・対艦AP、第5.5〜6世代戦闘機搭載の場合、搭載数×8=対空・対艦APとする。対潜哨戒機の場合は、搭載数×20=対潜APとする。
4.艦載機も資金量産する必要がある。
5.空母は航空機の海上輸送も可能だが、その場合は戦闘には参加出来ないものとする。(また、海上輸送に使う場合は事前に運営委員に報告)
6.艦載機は対地攻撃も行うことが出来る。対地攻撃の際は、航空部隊として母艦とは別部隊扱いとなる。
第4条イージスシステム制度
1.イージスシステム搭載艦は小型・中型・大型艦艇ごとにバフ・デバフを分ける
2.バフ・デバフは以下の通りである。
小型イージス艦(コルベット及びフリゲート、近代化改修した大戦期駆逐艦、軽巡洋艦)
バフ
対空AP+100
デバフ
資金量産費+45億
中型イージス艦(各種現代駆逐艦、ミサイル巡洋艦、近代化改修した重巡洋艦)
対空AP+150
デバフ
資金量産費+60億
大型イージス艦(現代戦艦)
対空AP+200
デバフ
資金量産費+80億
3.イージスシステム搭載艦はミサイル攻撃を無効化出来、所属する艦隊の味方艦に対空AP+100を付与する。
2.バフ・デバフは以下の通りである。
小型イージス艦(コルベット及びフリゲート、近代化改修した大戦期駆逐艦、軽巡洋艦)
バフ
対空AP+100
デバフ
資金量産費+45億
中型イージス艦(各種現代駆逐艦、ミサイル巡洋艦、近代化改修した重巡洋艦)
対空AP+150
デバフ
資金量産費+60億
大型イージス艦(現代戦艦)
対空AP+200
デバフ
資金量産費+80億
3.イージスシステム搭載艦はミサイル攻撃を無効化出来、所属する艦隊の味方艦に対空AP+100を付与する。
第5条近接戦制度
1.特定の海域及び沿岸都市では、1/3の確率で近接戦が発生する。
2.近接戦が発生した場合のみ、旧式艦は近接攻撃が出来る。
近接攻撃、1/3の確率で成功(AP250)
3.特定海域は以下の通り
特定海域(近接戦)
北西航路
フィリピン海
バンダ海
アラフラ海
ソロモン海
珊瑚海
2.近接戦が発生した場合のみ、旧式艦は近接攻撃が出来る。
近接攻撃、1/3の確率で成功(AP250)
3.特定海域は以下の通り
特定海域(近接戦)
北西航路
フィリピン海
バンダ海
アラフラ海
ソロモン海
珊瑚海
企業に関する制度
第1条 企業制度
1.企業参加者は軍需企業(販売輸出型)か複合企業(軍需+傭兵)のどちらかで活動することになる。
2.軍需企業・複合企業共に販売目的であれば、国家参加者の半額で兵器量産(兵器製造)をして販売することが出来る。また、開発した兵器をライセンス付きで輸出することも可能である。ただし、軍需企業は傭兵部隊を派遣することは出来ない。
3.企業参加者は世代別主力戦車・戦闘機の登録数制限は受けない。
4.企業は各国に支社設置することが出来る。支社の数に制限は無いが、1つの支社を設置するのに25億掛かるものとする。
ただし、軍需企業は3支社までは無償とする。
5.本社・支社を設置した国家に対しては、輸出入品に規定されている最低価格よりも低い価格で販売することを可能とする。
6.傭兵派遣価格は1個大隊・飛行隊、艦艇1隻につき最低15億とする。
7.傭兵派遣は国家によって6の価格で傭兵を雇われないと派遣できない。
2.軍需企業・複合企業共に販売目的であれば、国家参加者の半額で兵器量産(兵器製造)をして販売することが出来る。また、開発した兵器をライセンス付きで輸出することも可能である。ただし、軍需企業は傭兵部隊を派遣することは出来ない。
3.企業参加者は世代別主力戦車・戦闘機の登録数制限は受けない。
4.企業は各国に支社設置することが出来る。支社の数に制限は無いが、1つの支社を設置するのに25億掛かるものとする。
ただし、軍需企業は3支社までは無償とする。
5.本社・支社を設置した国家に対しては、輸出入品に規定されている最低価格よりも低い価格で販売することを可能とする。
6.傭兵派遣価格は1個大隊・飛行隊、艦艇1隻につき最低15億とする。
7.傭兵派遣は国家によって6の価格で傭兵を雇われないと派遣できない。
その他の制度
第1条 休止に関して
1.明らかにメッセージの浮上率が高い場合は休止の取り消しを運営が行う。
2.勉強等リアルの都合で休止する場合はニュースメッセージで報告すること。
3.また休止中の量産は禁止する。
2.勉強等リアルの都合で休止する場合はニュースメッセージで報告すること。
3.また休止中の量産は禁止する。
第2条 規約違反等に対する罰則について
以下の罰則は運営委員会もしくはこれに該当するメンバーによる議論を元に適応されるものである。
1.厳重注意
2.輸出入禁止及び再度の厳重注意、discordへの参加を1週間禁止(ロール剥奪)
3.最終警告、discordへの参加を2週間禁止(ロール剥奪)。
5.M.O.C追放
1.厳重注意
2.輸出入禁止及び再度の厳重注意、discordへの参加を1週間禁止(ロール剥奪)
3.最終警告、discordへの参加を2週間禁止(ロール剥奪)。
5.M.O.C追放
第3条 活動低下者領土制限制度
1.著しく活動が見られない者はヨーロッパ及びこれより列挙する国家を領土とすることを禁止する。
2.制限される領土 ヨーロッパ全土、日本、中国、ロシアに関しては2週間以上、何らかの国家活動が無い場合は没収とする。インドネシア、フィリピン、カザフスタン、アフガニスタン、トルコ、オーストラリア、アルゼンチン、ブラジル、ペルー、アメリカ、カナダ、メキシコ、アルジェリア、リビア、南アフリカ、イラン、イラク、サウジアラビアに関しては1ヶ月以上、何らかの国家活動が無い場合は没収とする。
3.既に列挙した領土の保有者が活動をしていない場合は追放処分にはしないが、領土は没収、新人に譲渡する。
4.領土を没収されたメンバーは上記以外の領土になら自国領土を移すことが出来る。
2.制限される領土 ヨーロッパ全土、日本、中国、ロシアに関しては2週間以上、何らかの国家活動が無い場合は没収とする。インドネシア、フィリピン、カザフスタン、アフガニスタン、トルコ、オーストラリア、アルゼンチン、ブラジル、ペルー、アメリカ、カナダ、メキシコ、アルジェリア、リビア、南アフリカ、イラン、イラク、サウジアラビアに関しては1ヶ月以上、何らかの国家活動が無い場合は没収とする。
3.既に列挙した領土の保有者が活動をしていない場合は追放処分にはしないが、領土は没収、新人に譲渡する。
4.領土を没収されたメンバーは上記以外の領土になら自国領土を移すことが出来る。
第4条 部隊配置制度
1.占領地への部隊配置は初期配置のみワープを可能とする。
2.海上輸送には輸送機または輸送艦を必要とする。
3.平時の移動は進軍時間がかからない。
4.戦争時は本土内のみ進軍時間がかからない。
5.陸海空の部隊は駐屯している都市を決め、部隊の設定明記しなければならない。
2.海上輸送には輸送機または輸送艦を必要とする。
3.平時の移動は進軍時間がかからない。
4.戦争時は本土内のみ進軍時間がかからない。
5.陸海空の部隊は駐屯している都市を決め、部隊の設定明記しなければならない。
第5条 新メンバー保護制度
1.新国家に対しては1ヶ月宣戦布告、併合、傀儡国化することを禁じる
2.ただし、新国家自体が戦争を望んだ場合は別とする。
2.ただし、新国家自体が戦争を望んだ場合は別とする。
第6条 遷都制度
1.本土の変更は半年に1度のみとする。
2.本土の変更(遷都)には1回につき、250億の費用がかかる。
2.本土の変更(遷都)には1回につき、250億の費用がかかる。
第7条 有人国家崩壊について
1.有人国家が崩壊しても、資金・兵器・戦力・領土を他国に引き継がせる事は禁止とする。
コメントをかく